安宅仁人

アタクキミヒト | Ataku Kimihito

所属機関・部署：
職名：教授

研究分野 (1件)：教育学

研究キーワード (13件)：キャリア形成 , 若者 , 総合行政 , 教育制度 , 教育政策 , multi-agancy論 , 多職種連携 , 子どもの権利 , 教育委員会 , 人口減少 , 教育と福祉の連携 , 子ども行政 , 教育行政

競争的資金等の研究課題 (12件)：

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論文 (10件)：

安宅仁人. 人口減少時代における総合的な子育て支援の意義と可能性--自治体における住民参加と子どもにやさしいまちづくりを事例として--. 教育学の研究と実践. 2020. 15
清水日香里, 安藤達哉, 安宅仁人, 吉田磨. 浜頓別町における教育研究成果の地域還元及び参加型プログラムを用いた地域連携型実践的環境教育の学習効果:-町民を対象とした「浜頓別環境サミット」を事例に-. 環境教育. 2020. 29. 3. 3_38-43
清水日香里, 安藤達哉, 筒井静子, 室田欣弘, 千田幹太, 安宅仁人, 吉田磨. 大学と地域が協働した実践的環境教育の考察 : 洞爺湖GENKIDSを対象とした事例. こども環境学研究. 2019. 15. 2. 119-124
清水日香里, 安藤達哉, 安宅仁人, 吉田磨. 大学不在地域における学生主体による地域連携型実践的環境教育の実践に関する考察 : 浜頓別町合同サマーキャンプを事例に. 環境教育 = Environmental education. 2019. 28. 3. 58-63
安宅仁人. 教育行政・学校における多職種・多領域連携をめぐる理論的・実践的課題--日英の政策動向を踏まえて--(課題研究 II 「チーム学校」のポリティクスと連携・協働の在り方). 日本教育行政学会年報. 2016. 42. 223-227

MISC (43件)：

安宅仁人. 【書評】岡部敦著『高等学校から職業社会への移行プログラムに関する研究--カナダ・アルバータ州の高校教育改革--』(風間書房,2020 年). 北海道キャリア教育研究会紀要. 2021. 5. 41-45
安宅仁人. 第8章デンマークならびにフィンランドにおける教育・福祉の連携と人口減少対策をめぐる事例研究-小規模自治体担当者へのインタビュー調査から-. グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究〔2014~2017 年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)(一般)研究成果報告書,研究代表者:横井敏郎〕. 2019. 93-108
安宅仁人. 書評谷川至孝著『英国労働党の教育政策「第三の道」--教育と福祉の連携』. 日本教育政策学会年報. 2019. 26. 185-188
安宅仁人. 教職科目「教育原理」における教育に関する歴史と思想にかかる教授方法とその展開をめぐる省察--教職コアカリキュラムの策定を踏まえた新たな授業実践の検討--. 酪農学園大学『教育学研究室報』. 2018. 3. 189-200
安宅仁人. 非教員養成系大学の教職課程における道徳教育の理論と実践をめぐる考察--新学習指導要領とコアカリキュラム,4大学のシラバス分析を中心に--. 酪農学園大学『教育学研究室報』. 2018. 3. 169-187

書籍 (8件)：

講演・口頭発表等 (15件)：

基調講演地域全体で子ども達を育てるネットワークをつくるには
(おたる共育フォーラム小樽市教育委員会生涯学習課(小樽わくわく共育ネットワーク)主催 2019)
インタビュー調査をもとにした論文作成の方法
(北海道キャリア教育研究会研究推進企画 2019)
デンマークならびにフィンランドにおける教育・福祉の連携と人口減少対策をめぐる事例研究--小規模自治体担当者へのインタビュー調査から--
(日本教育学会第77回大会 2018)
課題研究 II 「チーム学校」のポリティクスと連携・協働の在り方「教育行政・学校における多職種・多領域連携をめぐる理論的・実践的課題 --日英の政策動向を踏まえて--」
(日本教育行政学会第50回大会 2015)
How Social Class and Education Affect Youth Transition in Japan? : Youth Cohort Study of Japan
(XVIII International Sociological Association World Congress of Sociology 2014)

学歴 (3件)：

学位 (1件)：

経歴 (7件)：

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委員歴 (10件)：

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所属学会 (7件)：

日本臨床教育学会 , 日本教育制度学会 , 日本教育政策学会 , 日本教育学会 , 日本教育行政学会 , 日本教育経営学会 , こども環境学会

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