本久洋一

モトヒサヨウイチ | Motohisa Yoichi

所属機関・部署：
職名：教授

研究分野 (1件)：社会法学

研究キーワード (10件)：社会法学 , 不当労働行為 , 社会手当 , フランス法 , 解雇 , 企業間ネットワーク , 使用者 , 労働者 , 労働契約 , 労働法

競争的資金等の研究課題 (3件)：

論文 (95件)：

本久洋一. 道幸法学の思考方法を求めて : 団体交渉権論を素材に. 労働法律旬報. 2024. 2061. 13-19
本久洋一. 団結権による労使自治の規制について:経団連「労使自治を軸とした労働法制に関する提言」の検討. 労働法律旬報. 2024. 2058. 6-14
本久洋一. 年俸額決定権の設定と濫用の成否--インテリムほか事件. ジュリスト(臨時増刊令和5年度重要判例解説). 2024. 1597. 194-195
本久洋一. 新しい労働基準法制の規制原理についてーー厚労省「新しい時代の働き方に関する研究会報告書」の検討. 労働法律旬報. 2024. 2052. 6-15
本久洋一. 大学非常勤講師は「研究者」に当たらないとして科技イノベ活性化法上の10年特例の適用を否定した例 : 学校法人専修大学事件[東京高裁令和4.7.6判決]. 法律時報. 2023. 95. 4. 142-145

MISC (30件)：

本久洋一. 労働契約承継法および事業譲渡等に関する新指針(平成二八年八月一七日厚生労働省告示三一七号・三一八号)等について (特集組織の変動にともなう労働関係). 労働法律旬報. 2016. 1872. 6-16
本久洋一. JAL不当労働行為事件・東京地裁宛意見書 (特集 JAL不当労働行為事件・東京高裁判決[平27.6.18]). 労働法律旬報. 2015. 1850. 11-19
本久洋一. 解題 : JAL不当労働行為事件・東京地裁宛意見書 (特集 JAL不当労働行為事件・東京高裁判決[平27.6.18]). 労働法律旬報. 2015. 1850. 7-10
本久洋一. 最新判例演習室労働法過労自殺における業務起因性の判断方法--ニコンほか事件[東京高裁平成21.7.28判決]. 法学セミナー. 2010. 55. 1. 133-133
本久洋一. 最新判例演習室労働法事業譲渡に際しての労働契約の帰趨--南海大阪ゴルフクラブほか事件[大阪地裁平成21.1.15判決]. 法学セミナー. 2009. 54. 10. 121-121

書籍 (30件)：

学歴 (3件)：

学位 (2件)：

経歴 (5件)：

委員歴 (4件)：

所属学会 (1件)：

日本労働法学会

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本久 洋一