研究者
J-GLOBAL ID:201801010195157689   更新日: 2024年07月01日

村上 一真

Murakami Kazuma
研究分野 (4件): 経済政策 ,  環境政策、環境配慮型社会 ,  環境影響評価 ,  社会心理学
研究キーワード (5件): 行動経済学,環境経済学,地域経済・政策論,開発経済学 ,  行動経済学 ,  環境経済学 ,  開発経済学 ,  地域経済・政策論
競争的資金等の研究課題 (22件):
  • 2024 - 他者に見える環境配慮行動の実施促進のための情報提供方策の実験的研究
  • 2023 - 2024 緑のカーテン普及のための情報提供方策の実験的研究
  • 2020 - 2024 他者に見える省エネ・省資源行動の包括的な意思決定プロセスの解明と促進情報の検証
  • 2022 - 2023 家庭の持続的な節電行動促進のための新たな情報提供方策の提案に係る実験的研究
  • 2021 - 2024 コロナ禍に伴い家庭で増大する環境負荷の抑制に係る研究
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論文 (54件):
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MISC (20件):
  • Murakami, K. and Kochi, I. Providing Electricity Price Information to Households and Reducing Electricity Consumption: Results from a Field Experiment in Japan. ITS Discussion Paper Series, No.2. 2023
  • 村上一真. 滋賀県立大学 行動経済学・環境政策研究室. 環境科学会 日本の環境研究室2022. 2022. 104-105
  • 村上一真. コロナ禍に伴い家庭で増大する環境負荷の抑制に係る研究. 2022旭硝子財団 助成研究発表会要旨集. 2022. 190-191
  • 村上一真. 住民の省エネ行動を促すための地球温暖化抑制政策の都市・コミュニティへの効果波及メカニズムの分析. 平成30年度大林財団研究助成実施報告書. 2020
  • 村上一真. 滋賀県立大学 環境科学部 環境政策・計画学科 村上一真研究室. 日本の環境研究室2018. 2018. 128-129
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書籍 (7件):
  • 環境政策の効果と環境配慮行動の分析:地域の自然環境の保全と創出の行動経済学
    日本評論社 2021
  • Sustainable development and energy transition in Europe and Asia
    Wiley 2020
  • 環境配慮行動の意思決定プロセスの分析:節電・ボランティア・環境税評価の行動経済学
    中央経済社 2016 ISBN:9784502195716
  • Economic Change in Asia: Implications for Corporate Strategy and Social Responsibility
    Routledge 2016
  • 環境経営のグローバル展開:海外事業およびサプライチェーンへの移転・普及のメカニズム
    白桃書房 2015 ISBN:9784561266716
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学歴 (3件):
  • - 2007 広島大学 国際協力研究科
  • - 2000 広島大学 国際協力研究科
  • - 1998 広島大学 経済学部
学位 (1件):
  • 博士(学術) (広島大学)
経歴 (6件):
  • 2022/04 - 現在 滋賀県立大学 環境科学部 環境計画・政策学科 教授
  • 2022/04/01 - 現在 滋賀県立大学 環境科学部 環境政策・計画学科 教授
  • 2013/04/01 - 2022/03/31 滋賀県立大学 環境科学部 環境政策・計画学科 准教授
  • 2013/04 - 2022/03 滋賀県立大学 環境科学部 環境計画・政策学科 准教授
  • 2011/04 - 2013/03 (財)アジア太平洋研究所 研究員
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受賞 (9件):
  • 2024/04 - 環境科学会 環境科学会学術賞 環境配慮行動の促進方策と意思決定プロセスに関する研究
  • 2018/09 - 環境科学会 優秀研究企画賞(富士電機賞) 温暖化抑制施策の効果波及メカニズムの分析
  • 2017/09 - 環境経済・政策学会 環境経済・政策学会奨励賞 環境配慮行動の意思決定プロセスの分析:節電・ボランティア・環境税評価の行動経済学
  • 2016/06 - 環境経営学会 環境経営学会学会賞(学術貢献賞) 環境経営のグローバル展開:海外事業およびサプライチェーンへの移転・普及のメカニズム
  • 2016/05 - 環境科学会 環境科学会論文賞 住民の森林環境税制度受容に係る意思決定プロセスの分析:手続き的公正の機能について
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所属学会 (4件):
日本心理学会 ,  環境科学会 ,  環境経済・政策学会 ,  日本経済学会
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