研究者
J-GLOBAL ID：201801013375249319   更新日: 2024年01月30日

角本 伸晃

Nobuteru Kadomoto
所属機関・部署：
実践女子大学 人間社会学部

実践女子大学 人間社会学部 について


職名： 教授
研究分野 (4件)： 経済政策 ,  観光学 ,  経済政策 ,  経済政策
競争的資金等の研究課題 (4件)：
  • 2023 - 2026 観光業における食品ロス削減に関する研究 ー消費者行動論と行動経済学の視点から-
  • 2016 - 2020 土産品を確立・存続させる要因と観光振興の経済効果
  • 2012 - 2015 東日本大震災後の観光地の現状と復興に関する研究
  • 1998 - 2000 豊かな社会における経済政策に関する新たな手法の研究
論文 (43件)：
  • 角本 伸晃. ホテル産業の所有・経営・運営の分離に関する経済分析-酒井邦雄教授退職記念号. 愛知学院大学論叢. 経済学研究 = The Aichi Gakuin economic review / 愛知学院大学経済学会 編. 2020. 8. 1. 63-82
  • 角本, 伸晃. 観光土産品の現状と土産品店の立地 -菓子類を中心として-. 経営総合科学 = Journal of managerial research. 2020. 112. 19-42
  • 角本 伸晃. 富山の土産品開発 -現状と課題-. 日本観光学会誌. 2017. 58. 46-53
  • 角本 伸晃. 観光産業におけるレベニュー・マネジメントの経済厚生-On the Economic Welfare of Revenue Management in the Tourism Industries. 日本観光学会誌 = Journal of tourism research. 2016. 57. 35-42
  • 角本伸晃. 観光経済学の方法論・研究成果. 観光学評論(観光学術学会). 2015. Vol.3. No.2. 101-114
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MISC (2件)：
  • 角本伸晃. B級ご当地グルメの市場圏分析. 椙山女学園大学現代マネジメント学部ディスカッションペーパー No.13. 2010. No.13
  • 角本伸晃. テーマパーク入場者数の規模分布. 愛知大学経営総合科学研究所ディスカッション・ペーパー・シリーズ08-01. 2008
書籍 (17件)：
  • リスク社会と3.11 複合災害の経済分析(中央大学経済研究所叢書59)
    中央大学出版部 2014
  • ミクロ経済学入門[新版]
    成文堂 2014
  • 日本における水辺のまちづくりII??近江八幡市および松江市を対象にして(愛知大学経営総合科学研究叢書43)
    愛知大学経営総合科学研究所 2014
  • 日本における水辺のまちづくり(愛知大学経営総合科学研究叢書42)
    愛知大学経営総合科学研究所 2013
  • 人口減少下の制度改革と地域政策
    中央大学出版部 2011
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講演・口頭発表等 (22件)：
  • 災害による観光地の風評被害に関するアンケート調査分析
    (愛知大学経営学会ワークショップ・日本観光学会中部支部大会 2015)
  • 観光経済学の方法と研究成果
    (観光学術学会第2回研究集会 2015)
  • 災害による観光の風評被害に関する経済分析?東日本大震災を中心として?
    (日本観光学会第106回全国大会 2014)
  • 持続可能な観光開発に関する経済分析
    (生活経済学会中部部会 2010)
  • B級ご当地グルメの市場圏分析
    (日本観光学会第100回全国大会 2010)
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学歴 (3件)：
  • 1984 - 1990 中央大学大学院 経済学研究科 経済学専攻
  • 1982 - 1984 中央大学大学院 経済学研究科 経済学専攻
  • 1978 - 1982 中央大学 法学部 法律学科
学位 (2件)：
  • 経済学博士(中央大学)
  • 経済学修士
委員歴 (14件)：
  • 2013/09 - 日本経済政策学会 組織委員会委員
  • 2013/06 - 日本観光学会 中部支部支部長・理事
  • 2006/05 - 2013/05 日本観光学会 中部支部事務局長
  • 2013/01 - 日本観光学会 日本観光学会『日本観光学会誌』編集員長
  • 2010/09 - 2012/09 経済教育学会 理事
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受賞 (1件)：
  • 2014/11 - 日本観光学会 日本観光学会学会賞 著書賞 『観光による地域活性化の経済分析』誠文堂
所属学会 (8件)：
観光学術学会 ,  生活経済学会 ,  日本観光学会 ,  日本地域学会 ,  経済地理学会 ,  日本計画行政学会 ,  日本不動産学会 ,  日本経済政策学会
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