研究者
J-GLOBAL ID:201801014853272360   更新日: 2024年09月11日

大野 悠介

オオノ ユウスケ | Yusuke Ono
研究分野 (1件): 公法学
競争的資金等の研究課題 (5件):
  • 2024 - 2028 グローバル化したサプライチェーンにおける商業の自由とその憲法理論の探求
  • 2023 - 2027 グローバル立憲主義に基づくグローバル秩序構想の探求と制度論の構築
  • 2022 - 2025 グローバル化による憲法秩序の規律空間の変容とその課題
  • 2021 - 2024 規制目的二分論のグローバルな再構成とその基礎理論の探求
  • 2019 - 2022 グローバル化時代における憲法秩序の再構築
論文 (15件):
  • 大野悠介. 「図書販売業者の・青少年に対する・有害指定図書の・販売」の自由とその禁止(下)-「有害指定図書」という商品の対面販売について-. 下関市立大学論集. 2023. 67. 2. 21-34
  • グローバルサプライチェーンにおける憲法学:「ビジネスと人権」が求める憲法学の一試論. 憲法研究. 2023. 13. 77-85
  • 大野 悠介. 「図書販売業者の・青少年に対する・有害指定図書の・販売」の自由とその禁止(上)-「有害指定図書」という商品の対面販売について-. 下関市立大学論集. 2023. 67. 1. 15-88
  • 大野悠介. ルフェーブルにおける〈創造的な法イメージ〉と特異性-ドゥルーズ人権論の足掛かりとして. 憲法研究. 2022. 10. 289-301
  • 大野悠介. 小売市場判決と薬事法判決の引用に関する覚書--要指導医薬品対面販売規制判決を契機に--. 下関市立大学論集. 2022. 65. 3. 1-24
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MISC (3件):
  • 大野悠介. 広告宣伝車(アドトラック)と東京都屋外広告物条例. 法学館憲法研究所WEBオピニオン. 2024
  • Takao Suami, Keisuke Kondo, Ryuya Daidouji, Akiko Ejima, Yota Negishi, Yusuke Ohno, Hajime Yamamoto, Hans Lindahl. A Theory of Global Law and its Fault Lines. Netherlands Journal of Legal Philosophy. 2022. 51. 2. 144-164
  • ハンス・リンダール, 山元一, 大野悠介, 近藤圭介. 憲法制定権力と再帰的アイデンティティー集団的自己の存在論に向けてー. 法學研究. 2022. 95. 3. 85-115
書籍 (8件):
  • 個人データ保護のグローバル・マップ : 憲法と立法過程・深層からみるプライバシーのゆくえ
    弘文堂 2024 ISBN:9784335359668
  • トピックから考える日本国憲法
    北大路書房 2023 ISBN:9784762832178
  • 法学概説
    弘文堂 2022 ISBN:9784335358821
  • グローバル化のなかで考える憲法
    弘文堂 2021 ISBN:9784335358876
  • 図録日本国憲法〔第2版〕
    弘文堂 2021 ISBN:9784335358968
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講演・口頭発表等 (3件):
  • セキュリティクリアランスと憲法学--経済秩序の観点から
    (憲法理論研究会 2024)
  • 「消費者」の二重性と国家
    (憲法理論研究会 2020)
  • 国家の存在論
    (慶應義塾大学フランス公法研究会 2018)
学歴 (3件):
  • 2017 - 2020 慶應義塾大学 大学院法学研究科後期博士課程
  • 2013 - 2015 慶應義塾大学 大学院法務研究科
  • 2009 - 2013 東京大学 法学部(文科一類)
学位 (2件):
  • 法務博士(専門職) (慶應義塾大学)
  • 博士(法学) (慶應義塾大学)
経歴 (10件):
  • 2024/04 - 現在 立正大学 法学部 非常勤講師
  • 2024/04 - 現在 下関市立大学 経済学部 非常勤講師
  • 2024/04 - 現在 東洋大学 法学部 法律学科 准教授
  • 2023/04 - 2023/09 北九州市立大学 法学部 非常勤講師
  • 2022/04 - 2023/03 下関市立大学 経済学部 准教授
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委員歴 (2件):
  • 2023/11 - 2024/01 宇部市公文書等管理条例検討委員
  • 2022/12 - 2023/03 宇部市桃山中学校地下埋設高圧ケーブル切断事故調査委員
所属学会 (4件):
慶應法学会 ,  全国憲法研究会 ,  日本公法学会 ,  憲法理論研究会
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