研究者
J-GLOBAL ID:201801016693238813   更新日: 2024年05月03日

玉井 昇

Tamai Noboru
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (3件): 教育社会学 ,  国際関係論 ,  地域研究
研究キーワード (3件): グローバル理解教育 ,  政治発展論 ,  オセアニア研究
競争的資金等の研究課題 (2件):
  • 2023 - 2026 ミクロネシアと周辺地域の近現代史教育に関する研究ー相互理解の形成を目指して
  • 2019 - 2022 旧日本委任統治領「ミクロネシア地域」の歴史教育に関する研究
論文 (16件):
  • 玉井 昇, 相沢 友紀. パラオ共和国の初等教育における歴史教育と日本統治時代 : 歴史教科書を取り巻く相互理解の形成にむけて-A Study on Treatment of the Japanese Occupation Period in a History Textbook of the Republic of Palau. 『地域政策研究 』(高崎経済大学地域政策学会). 2023. 26. 2・3. 55-70
  • 玉井昇. 「ニュージーランド法における環境権と先住民の権利-モトゥヌイ・ワイタラ請求報告を中心に-」. 『地域政策研究』(高崎経済大学地域政策学会). 2017. 20. 1. 85-98
  • 玉井昇. 「ナイ・タフ(Ngāi Tahu)による先住民の権利回復請求とニュージーランド政府による和解提示--全体像としての「森林構造」と構成要素の分類および相関性」. 『大分県立芸術文化短期大学研究紀要』(大分県立芸術文化短期大学). 2009. 46. 46. 57-76
  • 玉井昇. ツバル環境問題をめぐる内発的側面からの一考察-廃棄物処理の現状と課題. 『環境創造』(大東文化大学環境創造学会). 2005. 8. 1-16
  • 玉井昇. 「太平洋をめぐる中国・台湾の外交競争」. 『太平洋学会誌』(太平洋学会). 2004. 28. 2. 27-34
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MISC (17件):
  • 玉井 昇. パラオ共和国の中等教育における社会科と使用教科書-とくに歴史教育と対日関係事項を中心に-. 国際教育. 2020. 26. 90-103
  • 玉井 昇. 大学教育におけるグローバル人材の育成に対する一考察(その2)「グローバルスタディズ入門II」の授業実践を中心に. 帝京大学外国語外国文化. 2020. 11. 79-102
  • 玉井 昇. 大学教育におけるグローバル人材の育成に対する一考察(その1)「グローバルスタディズ入門I」の授業実践を中心に. 帝京大学外国語外国文化. 2020. 11. 51-77
  • 玉井 昇. ティーチングフィロソフィーに対する授業実践上の工夫 : 外国語学部におけるグローバル人材教育にむけて. 帝京大学高等教育開発センターフォーラム = Forum of the Center for Teaching and Learning Teikyo University. 2019. 7. 33-47
  • 玉井昇. 「外国語学部の初年次導入教育に対する一考察(その2)-『ライフデザイン演習II』の授業実践を中心に」. 『学修・研究支援センター論集』(帝京大学). 2019. 10. 97-113
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書籍 (5件):
  • 海の法文化と陸の法文化
    国際書院 2024 ISBN:9784877913250
  • マーシャル諸島共和国、ミクロネシア連邦、パラオ共和国における学校教育 : ミクロネシア地域の教育事情に関するオンラインセミナー開催報告
    ミクロネシア地域の教育研究会 2021
  • 『多文化社会の社会教育-公民館・図書館・博物館がつくる『安心の居場所』」
    明石書店 2019
  • 『国際関係論24講(改訂版)』
    文教出版 2015
  • Movies with Environmental Issues
    金星堂 2012
学位 (1件):
  • 博士(国際関係)
経歴 (5件):
  • 2019/04 - 現在 獨協大学 外国語学部交流文化学科 教授
  • 2016/04 - 2019/03 帝京大学 外国語学部 准教授
  • 2011/04 - 2016/03 公立大学法人大分県立芸術文化短期大学 国際文化学科(2013年より国際総合学科) 准教授
  • 2008/04 - 2011/03 公立大学法人大分県立芸術文化短期大学 国際文化学科 専任講師
  • 2007/04 - 2008/03 財団法人かながわ国際交流財団 湘南国際村学術研究センター 専門員
所属学会 (4件):
ニュージーランド学会 ,  太平洋諸島学会 ,  日本国際教育学会 ,  日本政治法律学会
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