研究者
J-GLOBAL ID:201901004058261379
更新日: 2024年10月23日
鈴木 誠
スズキ マコト | Suzuki Makoto
所属機関・部署:
職名:
教授
研究分野 (2件):
公共経済、労働経済
, 経営学
研究キーワード (3件):
雇用システム
, 労使関係
, 能力主義管理
論文 (9件):
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Makoto Suzuki. The formation of job- and competency-based human resource management in Japan: The steel industry, 1947-1973. Japanese Research in Business History. 2019. 36. 32-49
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鈴木誠. 戦後型学歴身分制の形成--三菱電機の1948年身分制度改訂. 大原社会問題研究所雑誌. 2017. 710. 63-81
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鈴木誠. 三菱電機の1950年職階制度導入--戦後直後期における職務重視型人事労務管理の萌芽に関する一考察. 社会政策. 2017. 9. 1. 122-136
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鈴木誠. 三菱電機における職能資格制度の形成. 大原社会問題研究所雑誌. 2016. 688. 40-54
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鈴木誠. 「新職能資格制度」と職務重視型能力主義の再編成--三菱電機の1978年人事処遇制度改訂. 日本労働研究雑誌. 2012. 624. 78-87
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MISC (8件):
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鈴木誠. 役割等級制度と労使関係. 中央労働時報. 2023. 1303. 23-27
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鈴木誠. フリーマン=メドフ『労働組合の活路』. 日本労働研究雑誌. 2023. 753. 46-49
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鈴木誠. 管理職層における発言機構の整備--三菱電機の 1981 年役職制度改訂・労働協約改訂. 日本労働研究雑誌. 2021. 727. 44-44
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鈴木誠. 石原康則オーラル・ヒストリー(元三菱電機労働組合中央執行委員長). 2019
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鈴木誠. 能力とは--労使関係の観点から. 日本労働研究雑誌. 2017. 681. 37-39
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書籍 (13件):
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職務重視型能力主義--三菱電機における生成・展開・変容
日本評論社 2023 ISBN:9784535540682
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労働・職場調査ガイドブック--多様な手法で探索する働く人たちの世界
中央経済社 2020 ISBN:9784502321917
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企業危機の克服と労働組合の存在意義の最大化に向けて--コーポレートガバナンスと労働組合の役割に関する調査研究委員会報告
連合総合生活開発研究所 2019
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労使コミュニケーションの経営資源性と課題--中小企業の先進事例を中心に(資料シリーズNo.124)
労働政策研究・研修機構 2013
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「労働組合による異議申し立て行動の実態」についての調査報告書
連合総合生活開発研究所 2013
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講演・口頭発表等 (10件):
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管理職層をめぐる組合員範囲の見直しに関する一考察
(日本労使関係研究協会 2024年労働政策研究会議 自由論題報告(Zoom) 2024)
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質的研究で人事・労働分野の論文を書く--人事制度に関する研究の一方法
(2023年度日本労務学会関東部会・第1回研究会 2023)
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管理職層における発言機構の整備--三菱電機の1981年役職制度改訂・労働協約改訂
(日本労使関係研究協会 2020年労働政策研究会議 自由論題報告(web報告) 2020)
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三菱電機における職能資格制度の形成
(社会政策学会 第131回大会 テーマ別分科会報告(於:西南学院大学) 2015)
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管理職層の成果主義と役割等級制度--三菱電機の1998年職群制度導入
(日本労務学会 第43回全国大会 自由論題報告(於:大阪国際大学) 2013)
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学歴 (3件):
- 2024 - 現在 東京大学 大学院経済学研究科 マネジメント専攻 博士課程
- 1998 - 2001 一橋大学 大学院社会学研究科 社会問題・政策専攻 博士後期課程
- 1996 - 1998 埼玉大学 大学院経済科学研究科 経済科学専攻 修士課程
学位 (1件):
経歴 (4件):
- 2022/04 - 現在 長野大学 企業情報学部 教授
- 2019/04 - 2022/03 長野大学 企業情報学部 准教授
- 2016/04 - 2019/03 愛知学泉大学 現代マネジメント学部 講師
- 2006/06 - 2016/03 労働政策研究・研修機構 労使関係部門 アシスタント・フェロー
受賞 (1件):
- 2024/10 - 労働政策研究・研修機構 第47回 労働関係図書優秀賞 『職務重視型能力主義 --三菱電機における生成・展開・変容』(日本評論社、2023年)
所属学会 (6件):
社会政策学会
, 日本労使関係研究協会
, 日本労働社会学会
, 日本労務学会
, 日本経営学会
, 経営史学会
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