研究者
J-GLOBAL ID:202101000878431360   更新日: 2024年02月01日

鶴谷 将彦

ツルヤ マサヒコ | TSURUYA MASAHIKO
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (1件): 政治学
競争的資金等の研究課題 (2件):
  • 2015 - 2018 成長減速期の都市政治-京都市政治の分析-
  • 2013 - 2016 大規模災害時における復旧・復興支援ガバナンスの比較研究
論文 (14件):
  • 鶴谷 将彦. 中山間地域における都道府県による垂直連携(補完)の役割 : 高知県土佐郡土佐町石原地区集落活動センターを事例に (佐藤満教授退任記念論文集). 政策科学 = Policy science. 2020. 27. 4. 139-151
  • 鶴谷 将彦. 中山間地域の自治体における地方議員の変容 : 2019年高知県土佐郡大川村・土佐町議会議員選挙を事例に (特集 地方政治). 選挙研究 : 日本選挙学会年報. 2020. 36. 2. 39-52
  • 鶴谷 将彦, Masahiko TSURUYA, 奈良県立大学, Nara Prefectural University. 大都市における自民党の勢力維持 : 京都市を事例に. 地域創造学研究 = Journal of regional promotion : 奈良県立大学研究季報. 2017. 27. 4. 63-85
  • 鶴谷 将彦, Masahiko TSURUYA, 奈良県立大学, Nara Prefectural University. 政権奪還後の自民党地方組織~2012年以降の自民党滋賀県総支部連合会を事例に~. 奈良県立大学研究季報 = NARA PREFECTURAL UNIVERSITY KENKYUKIHO. 2016. 27. 2. 1-21
  • 鶴谷 将彦. 民主党政権期における代議士の選挙区活動 / 京都4 区北神圭朗を事例に. 政策科学 = 政策科学. 2014. 21. 2. 13-25
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書籍 (1件):
  • 京都市政治の分析
    慈学社出版,大学図書 (発売) 2020 ISBN:9784909537041
講演・口頭発表等 (9件):
  • 立憲民主党代議士と大企業労働組合 :2021年総選挙愛知13区を事例に
    (日本選挙学会 2022年研究大会 2022)
  • 小規模自治体における議会議員選挙-高知県土佐郡土佐町・大川村を事例に-
    (日本選挙学会 2020年研究大会 2020)
  • 若者の政治意識と若者の政治参加の方法~奈良県立大学の取り組みを紹介しながら~
    (平成30年度「奈良県白バラ大会」 2019)
  • 若者の政治参加の現状と選挙管理業務の創造性
    (2018年度 奈良県町村選挙管理委員会連合会研修会 2018)
  • 地方議会選挙制度改革と小規模自治体-高知県嶺北地域の土佐町・大川村を事例に-
    (日本公共政策学会2018年研究大会 2018)
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学歴 (5件):
  • 2010 - 2011 立命館大学大学院 政策科学研究科 研究生
  • 2007 - 2010 立命館大学大学院 政策科学研究科 博士後期課程
  • 2005 - 2007 立命館大学大学院 政策科学研究科 博士前期課程
  • 2003 - 2005 立命館大学大学院 政策科学研究科 科目等履修生
  • 1999 - 2003 立命館大学 政策科学部 政策科学科
学位 (1件):
  • 博士(政策科学) (立命館大学大学院)
経歴 (5件):
  • 2022/04 - 現在 関西学院大学 法学部 非常勤講師
  • 2016/04 - 現在 近畿大学 経済学部 総合経済政策学科 非常勤講師
  • 2015/04 - 現在 奈良県立大学 地域創造学部 准教授
  • 2014/04 - 2015/03 公益財団法人 ひょうご震災記念21世紀研究機構 主任研究員
  • 2011/04 - 2015/03 立命館大学 政策科学部 非常勤講師
委員歴 (11件):
  • 2023/04 - 現在 奈良県北葛城郡上牧町 上牧町空き家等対策協議会 会長
  • 2023/04 - 現在 桜井宇陀広域連合 桜井宇陀広域連合 情報公開・個人情報保護審査会 委員
  • 2022/07 - 現在 奈良県宇陀市 宇陀市情報公開審議会 委員 及び 宇陀市個人情報保護審議会 委員
  • 2022/05 - 現在 奈良県五條市 五條市庁舎跡地等活用検討委員会 委員
  • 2022/04 - 現在 奈良県吉野郡十津川村 政治倫理審査会 委員
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所属学会 (4件):
日本公共政策学会 ,  日本行政学会 ,  日本選挙学会 ,  日本政治学会
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