研究者
J-GLOBAL ID:202101015885642595   更新日: 2024年05月30日

船津 鶴代

フナツ ツルヨ | Funatsu Tsuruyo
所属機関・部署:
職名: 主任研究員
研究分野 (1件): 社会学
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2019 - 2023 政策波及の政治的動態と中央地方関係-タイ、フィリピン、インドネシアの比較
  • 2013 - 2017 東南アジアの自治体エリートサーヴェイ分析-タイ、インドネシア、フィリピンの比較
  • 2009 - 2012 東南アジアにおける地方自治体サーヴェイ調査-タイ、インドネシア、フィリピンの比較
  • 2007 - 2009 20世紀タイ国における華僑華人社会の実相と役割-未利用中国語タイ語資料を用いて
論文 (8件):
  • 船津 鶴代, 塚田 和也. 政治的緊張に揺れるプラユット政権 (2020年のタイ). アジア動向年報 = Yearbook of Asian affairs. 2021. 260-277
  • 船津 鶴代. タイ立憲革命期の華人新興企業家と官僚 : サイアム商業会議所創設メンバーの政治・経済活動の分析. アジア経済 = Quarterly journal of Institute of Developing Economies Japan External Trade Organization. 2017. 58. 1. 35-72
  • 船津鶴代. 「国家と教育-タイの教育改革と「市民社会」」竹中千春・高橋伸夫・山本信人編『市民社会』(現代アジア研究2)慶応大学出版会. 2008
  • 船津鶴代. 「階層・生活様式」北原淳・竹内隆夫・佐々木衞・高田洋子編著『地域研究の課題と方法-アジアアフリカ社会研究入門 [実証編]』文化書房博文社. 2006
  • Tamio Hattori, Tsuruyo Funatsu. The emergence of the Asian middle classes and their characteristics. Developing Economies. 2003. 41. 2. 140-160
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MISC (13件):
  • 船津 鶴代, 今泉 慎也. 2017年のタイ 2017年憲法下の政党政治の抑制と国家構造改革. アジア動向年報. 2018. 2018. 0. 283-308
  • 永井 史男, 籠谷 和弘, 船津 鶴代. タイ地方自治体エリートサーヴェイ調査. 法学雑誌. 2017. 63. 4. 1097-1071
  • 船津 鶴代, 塚田 和也. 2016年のタイ プーミポン国王の崩御と新憲法制定への道のり (各国・地域の動向) -- (タイ). アジア動向年報 = Yearbook of Asian affairs. 2017. 288-305
  • 船津 鶴代. タイ地方自治制度の揺らぎ : NCPO統治下の汚職撲滅運動と地方行政への回帰. アジ研ワールド・トレンド. 2016. 22. 11. 36-41
  • 相沢 伸広, 船津 鶴代. 憲法改正をめぐる対立と市場介入型の経済政策 (各国・地域の動向) -- (タイ). アジア動向年報. 2013. 266-283
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書籍 (11件):
  • 東南アジアにおける国家のリスケーリング : 都市研究と地域研究との対話
    ミネルヴァ書房 2024 ISBN:9784623096657
  • Origins and evolution of environmental policies : state, time and regional experiences
    Edward Elgar Pub. 2021 ISBN:9781800378810
  • 「後発性」のポリティクス : 資源・環境政策の形成過程
    日本貿易振興機構アジア経済研究所 2015 ISBN:9784258046140
  • タイ2011年大洪水 : その記録と教訓
    日本貿易振興機構アジア経済研究所 2013 ISBN:9784258300228
  • 環境政策の形成過程 : 「開発と環境」の視点から
    日本貿易振興機構アジア経済研究所 2013 ISBN:9784258046058
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講演・口頭発表等 (7件):
  • 国際タイ学会
    (2022)
  • タイ地方自治体選挙と「理念の政治」
    (日本タイ学会共通論題セッション 2021)
  • 「グローバル化時代の東南アジアの変動をいかに読み解くか」
    (第85回日本学会大会シンポジウム2『アジア社会の変貌と社会学研究の可能性』於:札幌学院大学 2012)
  • タイの中央地方関係(テーマセッション「アジア社会学のフロンティアII」)
    (2007)
  • 「1930年代における“タイ商人”の誕生」
    (2000)
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学位 (1件):
  • 東京大学人文社会研究科博士後期課程単位取得退学
所属学会 (4件):
日本タイ学会 ,  アジア政経学会 ,  東南アジア学会 ,  日本社会学会
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