研究者
J-GLOBAL ID:202101020307830269
更新日: 2024年04月07日
藤本 健太郎
フジモト ケンタロウ | fujimoto kentaro
所属機関・部署:
職名:
教授
研究キーワード (1件):
社会保障 人口減少 少子化対策 社会的孤立 ドイツ
競争的資金等の研究課題 (4件):
- 2011 - 2013 地域包括ケアの確立に求められる地域ネットワークの実証的把握に関する研究
- 2010 - 2012 ファミリー・ビジネスにおけるネットワーク特性の経営に与える影響の実
- 2010 - 2011 世帯所得と世帯員の健康の関連を踏まえた医療保障・所得保障施策の在り方に関する研究
- 2009 - 2011 公共分野における経営システムの浸透度の実証的把握に関する研究
論文 (22件):
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木村綾, 藤本健太郎. 少子化対策の現状と今後の課題ー静岡県の地域分析からー. 経営情報イノベーション研究. 2024. 12. 105-120
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藤本健太郎. ドイツの公的医療保障制度における現金給付の位置づけについて. 健保連海外医療保障. 2020. 125. 1-13
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藤本健太郎. 社会的孤立など高齢者を取り巻く環境の変化と年金について. 年金と経済. 2019. 37. 4. 26-30
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藤本健太郎. ドイツの患者負担のあり方について. 健保連海外医療保障. 2018. 119. 1-6
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藤本健太郎. ドイツの医療保険者機能について. 日本総研 JRIレビュー. 2018. 4. 55. 19-36
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MISC (16件):
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藤本健太郎. 人口の減少する地域の福祉を維持するために -あらゆる資源を活用し、公私で連携する. 月刊福祉. 2024. 25-28
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藤本健太郎. 異次元であることが必要な少子化対策. 週刊社会保障. 2023. 3205. 48-53
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藤本健太郎. アフターコロナの社会保障の課題~感染症対策と在宅勤務への対応. 週刊社会保障. 2020. 3093. 42-47
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藤本健太郎. 年金の財政検証~就業支援の重要性. 週刊社会保障. 2019. 3038. 44-49
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藤本健太郎. 待機児童だけではない育児支援の課題. 週刊社会保障. 2018. 2986. 44-49
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書籍 (15件):
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働く人のための社会保障入門 : 君を守る社会の仕組み
ミネルヴァ書房 2023 ISBN:9784623095339
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社会保障論
ミネルヴァ書房 2018 ISBN:9784623082179
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人口減少を乗り越える : 縦割りを脱し、市民と共に地域で挑む
法律文化社 2018 ISBN:9784589039200
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東アジアの医療福祉制度 : 持続可能性を探る
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2018 ISBN:9784502262814
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ソーシャルデザインで社会的孤立を防ぐ : 政策連動と公私連携
ミネルヴァ書房 2014 ISBN:9784623071982
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講演・口頭発表等 (7件):
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日本の医療制度事情
(東アジア国際学術フォーラム(於:山口大学) 2016)
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多様な働き方に対応した年金制度
(第33回日本年金学会総会・研究発表会 2013)
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孤立社会からつながる社会へ
(第9回先端総合学術研究科国際カンファレンス(於:立命館大学) 2013)
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在宅ケアネットワークの方向性について
(社会政策学会平成22年度春季大会(於:早稲田大学) 2010)
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ドイツの介護保険
(世界の高齢者介護システムを考える(於:上智大学) 2009)
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経歴 (3件):
- 2024/04 - 現在 静岡県立大学経営情報イノベーション研究科 政策研究センター副センター長
- 2018/04 - 2023/03 静岡県立大学経営情報イノベーション研究科 医療経営研究センター長
- 2017/04 - 2021/03 静岡県立大学経営情報学部 副学部長
委員歴 (9件):
- 2023/01 - 現在 静岡県ゆずりあい駐車場事業推進委員会 委員長
- 2021/04 - 現在 静岡県社会福祉審議会 副委員長
- 2020/04 - 現在 独立行政法人静岡市立病院評価委員会 委員長
- 2018/10 - 現在 医療経済研究機構 ドイツ医療保険制度に関する研究会委員
- 2017/11 - 現在 全国健康保険協会静岡支部評議会 議長
- 2017/08 - 現在 静岡県後期高齢者医療広域連合医療懇談会 委員
- 2017/08 - 2021/12 社会保険診療報酬支払基金静岡支部幹事会 幹事
- 2016/08 - 2020/03 静岡市 葵区支え合いネットワーク会議 委員長
- 2015/07 - 2017/07 人事院 試験専門員(国家公務員総合職・福祉分野)
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所属学会 (5件):
日本社会福祉学会
, 日本介護経営学会
, 日本年金学会
, 社会政策学会
, 日本社会保障法学会
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