研究者
J-GLOBAL ID:200901013982553450   更新日: 2023年03月18日

冨士原 雅弘

フジワラ マサヒロ | FUJIWARA Masahiro
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 教育学
研究キーワード (2件): 教育制度 ,  教育史
競争的資金等の研究課題 (13件):
  • 2022 - 2027 冷戦体制下の日本における教育労働運動の構造と機能に関する研究,(研究代表者:広田照幸)
  • 2022 - 2026 戦後教育改革期における政官民アクターの三者関係に関する研究,(研究代表者:古賀徹)
  • 2019 - 2022 戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究,(研究代表者:広田照幸)
  • 2018 - 2022 講和期の政治的葛藤が日本教職員組合の平和運動・平和教育に与えた影響の考察,(研究代表者:布村育子)
  • 2018 - 2022 女子中等教育の大衆化と実科高等女学校設置形態の類型化に関する実証的研究,(研究代表者:冨士原雅弘)
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論文 (27件):
  • 冨士原雅弘. 第1回全国教研の開催をめぐる日教組内部の議論と決定過程 -提案側の意図と反対側・賛成側の論理-. 『戦後教育改革期における政官民アクターの三者関係に関する研究〔研究成果報告書(1)〕』日本大学学術助成金【総合研究】研究成果報告書(研究代表者:古賀徹・日本大学). 2021. 1-20
  • 冨士原雅弘. 全国教研の企画・運営に関する研究 -第2回全国教研以降における分科会テーマ設定をめぐって-. 『戦前日本の教職員組合の教育活動と平和運動』科学研究費補助金『講和期の政治的葛藤が日本教職員組合の平和運動・平和教育に与えた影響の考察』研究成果第一次報告書(研究代表者:布村育子・埼玉学園大学). 2021. 1-10
  • 冨士原雅弘. 全国教研における教科別分科会の導入過程 -第6次全国教研からの明確な導入に至る議論の詳細-. 『戦前日本の教職員組合の教育活動と平和運動』科学研究費補助金『講和期の政治的葛藤が日本教職員組合の平和運動・平和教育に与えた影響の考察』研究成果第一次報告書(研究代表者:布村育子・埼玉学園大学). 2021. 11-24
  • 冨士原雅弘. 実科高等女学校の郡立・県立移管をめぐる地域抗争 -新潟県佐渡郡を事例として-. 『学習社会研究』. 2019. 第3号. 106-118
  • 広田照幸, 冨士原雅弘, 香川七海. 「教師の倫理綱領」の再検討 -作成過程を中心として-. 『日本の教育史学』. 2018. 第61集. 6-18
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MISC (14件):
  • 布村育子・冨士原雅弘・跡部千慧・冨永望・桑嶋晋平・渡邉雄太. 「昭和31年度 各県教組組織現況調査」について. 『戦後日本の教職員組合と社会・文化(その3)』科学研究費補助金『戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究』研究成果第3次報告書(研究代表者:広田照幸・日本大学). 2021. 112-151
  • 冨士原雅弘. 広田照幸編『歴史としての日教組』上・下巻. 『教育学雑誌』. 2021. 57. 61-62
  • 冨士原雅弘. 「広島県教職員組合教文部編『研究をすすめるために -広島県第六次教育研究方向指針-』」(1956年4月)について. 『戦後日本の教職員組合と社会・文化(その2)』科学研究費補助金『戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究』研究成果第二次報告書(研究代表者:広田照幸・日本大学). 2020. 146-157
  • 冨士原雅弘. 「諏訪郡中等教育発達史 原本」. 科学研究費補助金『学校所蔵史料の総合的研究 -近世から現代に至る学校と地域の関係史-』研究成果報告書(研究代表者:宮坂朋幸・大阪商業大学). 2020. 60-78
  • 冨士原雅弘. 「特別活動」と「総合的な学習の時間」のルーツ -幻の教科「自由研究」-. 『月刊プリンシパル』. 2018. 第22巻. 第3号. 94-97
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書籍 (12件):
  • 近代日本の女子中等教育と地域 -実科高等女学校の組織変更・県立移管をめぐる町村の戦略-
    CoPress 2022 ISBN:9784906808298
  • 歴史としての日教組 上巻 結成と模索
    名古屋大学出版会 2020 ISBN:9784815809720
  • 特別活動・総合的学習の理論と指導法
    弘文堂 2019 ISBN:9784335002397
  • コミュニティ・スクールの全貌 : 全国調査から実相と成果を探る
    風間書房 2018 ISBN:9784759922059
  • 道徳教育の理論と方法
    弘文堂 2016 ISBN:9784335002281
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講演・口頭発表等 (24件):
  • 大分県における実科高等女学校の組織変更過程 -県立高等女学校移管をめぐる町村の競合-
    (日本学習社会学会第17回大会 2020)
  • 初期全国教研の運営及び実施の変容過程に関する研究 -問題別分科会から教科別分科会へ-
    (日本大学教育学会 2018)
  • 初期全国教研の運営及び実施の変容過程に関する研究(2)-問題別分科会から教科別分科会へ-
    (日本教育学会第77回大会 2018)
  • 「教師の倫理綱領」の再検討 -作成過程を中心として-
    (教育史学会第61回大会 2017)
  • 実科高等女学校の郡立・県立移管をめぐる地域抗争 -新潟県佐渡郡を事例として-
    (日本学習社会学会第14回大会 2017)
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学歴 (3件):
  • 1997 - 2000 日本大学大学院 文学研究科 教育学専攻 博士後期課程
  • 1995 - 1997 日本大学大学院 文学研究科 教育学専攻 博士前期課程
  • 1991 - 1995 日本大学 文理学部 教育学科
経歴 (7件):
  • 2022/04 - 現在 日本大学 国際関係学部 国際教養学科 教授
  • 2017/02 - 2022/03 日本大学 国際関係学部 国際教養学科 准教授
  • 2015/04 - 2017/01 東海大学 課程資格教育センター 教育学研究室 准教授
  • 2011/04 - 2015/03 東海大学 課程資格教育センター 教育学研究室 専任講師
  • 2007/04 - 2011/03 日本大学 文理学部 教育学科 助教
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委員歴 (23件):
  • 2020/12 - 現在 日本大学三島高等学校・中学校 学校関係者評価者
  • 2019/10 - 2022/09 教育史学会 事務局長補佐
  • 2019/09 - 2022/09 日本学習社会学会 顧問
  • 2016/09 - 2022/09 日本学習社会学会 常任理事
  • 2018/09 - 2019/09 日本学習社会学会 第16回大会実行委員会事務局顧問
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所属学会 (6件):
中等教育史研究会 ,  日本教育史研究会 ,  日本学習社会学会 ,  全国地方教育史学会 ,  日本教育学会 ,  教育史学会
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