研究者
J-GLOBAL ID:200901019171005818   更新日: 2020年04月10日

原 昌登

ハラ マサト | Masato Hara
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 社会法学
研究キーワード (5件): パワハラ(パワーハラスメント) ,  労使関係法 ,  解雇法制 ,  高齢者雇用 ,  労働法
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 2008 - 2011 市場経済と法制度の相互関係に基づく雇用法制の研究:解雇法制を中心に
論文 (54件):
  • 原 昌登. 労働判例研究(Number 1353)有期契約労働者への退職金不支給等の違法性 : メトロコマース事件[東京高裁平成31.2.20判決]. ジュリスト = Monthly jurist. 2019. 1536. 110-113
  • 原 昌登. 有期・無期契約労働者,短時間労働者の賃金処遇について,最新判例から考える (同一労働同一賃金に対応 非正規の処遇改善). 賃金事情. 2019. 2789. 18-24
  • 原 昌登, 久保村 俊哉, 白井 久明, 杉浦 ひとみ. 座談会 現場から考えるパワハラとその予防 (特集 パワハラ予防の課題). ジュリスト = Monthly jurist. 2019. 1530. 14-33
  • 原 昌登. パワーハラスメントとは : 労働法の見地から (特集 パワハラ予防の課題). ジュリスト = Monthly jurist. 2019. 1530. 34-39
  • 原 昌登. パワハラ防止措置の法制化の意義 (山根祥利教授 東雪見教授 追悼号). 成蹊法学 = The journal of law, political science and humanities. 2019. 90. 183-196
もっと見る
MISC (9件):
  • 原 昌登. 規制の背景をおさえ全体像を理解する 労働法の基本理念 (特集 今こそ基礎固め! 労働法入門). ビジネス法務. 2019. 19. 11. 12-16
  • 原 昌登. 最新労働法解説 実務に活かす平成30年の注目労働判例解説. 労働法学研究会報. 2019. 70. 9. 4-32
  • 原 昌登. 講演録 「働き方改革」の意義と課題. 東北学院大学法学政治学研究所紀要. 2019. 27. 1-49
  • 原 昌登. 遊筆 : 労働問題に寄せて パワーハラスメントのない社会を目指して. 労働判例. 2018. 1184. 2-2
  • 原 昌登. 講苑 最近の重要労働判例の動きについて : 平成二九年度. 中央労働時報. 2018. 1237. 4-15
もっと見る
書籍 (21件):
  • コンパクト労働法(第2版)
    新世社 2020
  • 実践・新しい雇用社会と法
    有斐閣 2019 ISBN:9784641243194
  • プレステップ会社法
    弘文堂 2019 ISBN:9784335000980
  • プラクティス労働法(第2版) (プラクティスシリーズ)
    信山社 2017 ISBN:4797224517
  • 事例演習労働法(第3版)
    有斐閣 2017
もっと見る
講演・口頭発表等 (6件):
  • 講苑 最近の重要労働判例の動きについて : 平成二九年度
    (中央労働時報 2018)
  • 最新労働法解説 実務に活かす平成29年の注目労働判例解説
    (労働法学研究会報 2018)
  • 最新労働法解説 知っておきたい労働判例・法律の読み方 : 実務の上で重要な法律や判例を理解し活用するための基礎知識とは
    (労働法学研究会報 2016)
  • 最新労働法解説 実務に活かす平成25年の重要労働判例解説 : 知っておきたい平成25年の労働判例と実務対応に活かすポイント
    (労働法学研究会報 2014)
  • 学会報告 ミニ・シンポジウム 「高年齢者雇用の課題と方向性」共同報告者
    (日本労働法学会 第127回大会 2014)
もっと見る
学歴 (2件):
  • 1995 - 1999 東北大学 法学部
  • 1992 - 1995 宮城県立仙台第二高等学校
学位 (1件):
  • 学士(法学) (東北大学)
経歴 (6件):
  • 2013/04 - 現在 成蹊大学 教授
  • 2007/04 - 2013/03 成蹊大学 准教授
  • 2006/04 - 2007/03 成蹊大学 助教授
  • 2004/04 - 2006/03 成蹊大学 専任講師
  • 1999/04 - 2004/03 東北大学大学院法学研究科・法学部 助手
全件表示
委員歴 (10件):
  • 2016 - 現在 求人情報適正化推進協議会 委員
  • 2016 - 現在 中央労働委員会 東日本区域地方調整委員(委員長代理)
  • 2016 - 現在 武蔵野市 行政不服審査会 委員
  • 2012 - 現在 国土交通省 船員派遣事業等フォローアップ会議 委員
  • 2011 - 現在 公益財団法人 労災保険情報センター 評議員
全件表示
所属学会 (2件):
日本社会保障法学会 ,  日本労働法学会
※ J-GLOBALの研究者情報は、researchmapの登録情報に基づき表示しています。 登録・更新については、こちらをご覧ください。

前のページに戻る