研究者
J-GLOBAL ID:200901020415085558
更新日: 2022年08月26日
所 道彦
トコロ ミチヒコ | Tokoro Michihiko
所属機関・部署:
大阪公立大学 生活科学研究科 生活科学専攻
大阪公立大学 生活科学研究科 生活科学専攻 について
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職名:
教授
研究分野 (1件):
社会学
競争的資金等の研究課題 (1件):
社会政策
論文 (28件):
駒田 安紀, 嵯峨 嘉子, 小林 智之, 山下 剛徳, 所 道彦, 山野 則子. 困窮度による子どもの健康格差 大阪府子どもの生活に関する実態調査より. (一財)厚生労働統計協会 厚生の指標. 2018. 65. 11. 16-23
所 道彦. 座長論文: 社会保障改革と地方自治体 : 論点の整理と今後の課題(<特集>社会保障改革と地方自治体 : 2015年問題の現状). 社会政策学会 社会政策. 2016. 7. 3. 3-11
綾部 貴子, 岡田 進一, 所 道彦, 白澤 政和. 介護支援専門員による居宅サービス計画作成の実践とその関連要因 アセスメントにおける情報把握に焦点をあてて. 大阪市立大学大学院生活科学研究科 生活科学研究誌. 2015. 13. 101-109
所 道彦. 書評:大岡頼光著『教育を家族だけに任せない-大学進学保障を保育の無償化から』. 福祉社会学会 福祉社会学研究. 2015. 12. 123-126
所 道彦. 社会保障・福祉政策部門(2013年度学界回顧と展望). 一般社団法人 日本社会福祉学会 社会福祉学. 2014. 55. 3. 130-141
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MISC (17件):
所 道彦. 地域包括ケアのこれから 福祉政策学の視点から. 大阪市立大学大学院生活科学研究科 生活科学研究誌. 2017. 15. 1-6
所 道彦. 下夷美幸著, 養育費政策の源流: 家庭裁判所における履行確保制度の制定過程, 法律文化社, 判型:A5判, 総頁数:265頁, 発行年:2015, 定価:4,000円+税. 一般社団法人 日本社会福祉学会 社会福祉学. 2016. 56. 4. 140-142
所 道彦. 福祉国家と家族政策:イギリスの子育て支援策の展開(書評りぷらい). 一般社団法人 日本社会福祉学会 社会福祉学. 2013. 54. 3. 207-209
所 道彦. 武川正吾編, シリーズ福祉社会学1 公共性の福祉社会学:公正な社会とは, 東京大学出版会, 判型:A5判, 総頁数:280頁, 発行年:2013, 定価3,500円+税. 一般社団法人 日本社会福祉学会 社会福祉学. 2013. 54. 3
TOKORO Michihiko. THE SOCIETY FOR THE STUDY OF SOCIAL POLICY (SSSP). 日本経済学会連合 連合英文年報. 2012. 32. 84-90
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書籍 (19件):
理論的アプローチと各国の取組み
ミネルヴァ書房 2015 ISBN:9784623074051
社会の理解
ミネルヴァ書房 2014 ISBN:9784623070244
福祉国家と家族政策 : イギリスの子育て支援策の展開
法律文化社 2012 ISBN:9784589034496
「海外の社会福祉:イギリス」大橋謙策・白澤政和編著『現代社会と福祉』
ミネルヴァ書房 2012
『福祉国家と家族政策,イギリスの子育て支援策の展開』
法律文化社 2012
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講演・口頭発表等 (5件):
共通論題パネルディスカッション記録「生活経済学における「生活」論の構想」:「終わる」ということから生活を考える
(生活経済学研究 2017)
指定発言(1)(春季大会シンポジウム いま社会福祉原論に求められていること)
(社会福祉学 2012)
格差社会を考える(共通論題シンポジウム,生活経済学会第24回(2008年度)研究大会(関西学院大学))
(生活経済学研究 2009)
第4分科会 母子世帯政策の現状と課題(座長報告,II テーマ別分科会=報告論文と座長報告)
(社会政策学会誌 2007)
生活経済学会第16回(平成17年度)市民公開シンポジウム開催状況(生活経済学会第16回(平成17年度)市民公開シンポジウム報告)
(生活経済学研究 2006)
学歴 (1件):
- 1999 英国ヨーク大学大学院 社会政策・社会福祉学研究科
学位 (2件):
博士(社会政策学) (英国ヨーク大学)
DPhil in Social Policy (University of York)
経歴 (1件):
1999/10/01 - 現在 大阪市立大学 生活科学研究科 生活科学専攻 教授
委員歴 (2件):
2002 - 現在 都市住宅学会 学会誌編集委員
2002 - 現在 社会政策学会 学会誌編集委員
所属学会 (6件):
英国社会政策学会
, 都市住宅学会
, 福祉文化学会
, 日本社会福祉学会
, 社会政策学会
, 生活経済学会
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