伊藤嘉高

イトウヒロタカ | Ito Hirotaka

所属機関・部署：
職名：准教授
その他の所属（所属・部署名・職名） (1件)：

ホームページURL (2件)： https://ito-hiro.sakura.ne.jp/ , http://www.sal.tohoku.ac.jp/soc/english/cgi-bin/wiki.cgi?page=ITO+Hirotaka

研究分野 (4件)：社会学 , 科学社会学、科学技術史 , 地域研究 , 医療管理学、医療系社会学

研究キーワード (12件)：社会学 , 医療社会学 , 地域社会学 , 科学社会学 , 都市社会学 , アクターネットワーク理論 , 地域コミュニティ , 移動 , 医療政策学 , 診療報酬 , 診療情報管理 , 高齢者

競争的資金等の研究課題 (10件)：

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論文 (42件)：

伊藤嘉高, 伊藤さゆり. 保健医療社会学とアクターネットワーク理論-専門知とケアの倫理とをつなぐ言語聴覚士のエスノグラフィ. 保健医療社会学論集. 2024. 35. 1. 15-25
伊藤さゆり, 伊藤嘉高, 武居渡, 鈴木匡子. 石川・新潟・山形 3県における「手話の失語症」の実態調査. 言語聴覚研究. 2023. 20. 4. 311-319
伊藤嘉高. 岸政彦の「生活史」をアクターネットワーク理論と接続する. 現代思想. 2023. 51. 11. 205-218
伊藤嘉高. 自治体病院再編をめぐる「批判」とコスモポリティクス:青森県西北五地域を対象として. 科学社会学会年報科学・技術・社会. 2023. 32. 3-30
度會裕子, 長谷部好信, 小林房代, 木下直彦, 鈴木健司, 石上和男, 伊藤嘉高, 瀧口徹. 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者を扱う病院看護職はどのような差別あるいは激励を受けたか. 新潟医療福祉学会誌. 2023. 22. 3. 91-101

MISC (14件)：

伊藤嘉高. 子どもの主体性とアクターネットワーク理論. 児童教育. 2024. 34. 5-8
伊藤嘉高. 書評デュルケーム/デュルケーム学派研究会著中島道男・岡崎宏樹・小川伸彦・山田陽子編『社会学の基本デュルケームの論点』 (学文社、2021年). 保健医療社会学論集. 2022. 32. 2. 142-143
ブリュノ・ラトゥール, 伊藤嘉高. 批判はなぜ力を失ったのか :〈厳然たる事実〉から〈議論を呼ぶ事実〉へ(翻訳). エクリヲ. 2020. 12
伊藤嘉高. アクターネットワーク理論による法の「本質」をめぐる議論-本書の分析は、連関の社会学に向かうよう私たちを一層誘う(書評:ブルーノ・ラトゥール著、堀真司訳『法が作られているとき-近代行政裁判の人類学的考察』水声社). 図書新聞. 2018. 3363. 4
伊藤嘉高. 社会学を講義する-石川先生の遺志を継いで. 石川洋明先生追悼文集. 2018. 29-36

書籍 (28件)：

講演・口頭発表等 (37件)：

サービス付き高齢者向け住宅における「地域居住」の諸相を問い直す新潟市を対象にした-アクターネットワーク理論による調査報告
(地域社会学会第49回大会 2024)
誤った研究をしないための科学論として ANT を提示する
(科学社会学会第11回大会 2022)
ポストコロナを見据えたキノポリティクス(移動の政治)の視点から
(日本都市社会学会第40回大会 2022)
COVID-19以後のツーリズムと地域社会-Mimi Sheller のモビリティ・ジャスティス論を踏まえて
(立命館大学人文科学研究所Webinarシンポジウム「ツーリズム・モビリティーズを問い直す」 2022)
石川・新潟・山形 3県における「手話の失語症」の実態調査
(第22回日本言語聴覚学会 2021)

Works (16件)：

『サービス付き高齢者向け住宅における「地域居住」と「生の自律」-2023年度社会調査実習報告書』
2024 -
『伊藤ゼミナール卒業論文集 2023年度版』
2024 -
『2022年度人文初年次演習文集』
2022 -
『「急性期病院による退院支援に関する患者調査」報告書-患者エンパワメントに向けた現状と課題』
伊藤嘉高 2017 -
『「DPCデータに基づく山形県内急性期入院医療の現状調査」分析データ集』
村上正泰, 伊藤嘉高, 岩渕勝好, 佐藤慎哉, 久保田功, 山下英俊, 嘉山孝正 2014 -

学歴 (4件)：

学位 (2件)：

経歴 (9件)：

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委員歴 (3件)：

受賞 (1件)：

所属学会 (10件)：

科学社会学会 , 日本保健医療社会学会 , 日本医療マネジメント学会 , 日本医療・病院管理学会 , 東北都市学会 , 東北社会学研究会 , 東北社会学会 , 日本都市学会 , 日本社会学会 , 地域社会学会

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