研究者
J-GLOBAL ID:200901034158482070
更新日: 2023年11月01日
上杉 嘉見
ウエスギ ヨシミ | Uesugi Yoshimi
所属機関・部署:
東京学芸大学 先端教育人材育成推進機構
東京学芸大学 先端教育人材育成推進機構 について
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職名:
准教授
研究分野 (1件):
教育学
研究キーワード (2件):
カリキュラム
, メディア・リテラシー
論文 (18件):
上杉 嘉見. 消費者教育におけるメディア・リテラシー育成の課題-広告学習の教材に注目して-. 国民生活研究. 2022. 62. 2. 38-54
上杉嘉見. カナダの消費者教育における広告分析学習-メディア・リテラシー教育の見過ごされたルーツとその可能性-. 教育学研究. 2022. 89. 2. 271-283
上杉嘉見. カナダにおける学校内での商業宣伝とその抑制策-1920~1990年代を中心に-. 東京学芸大学次世代教育研究センター編 学校と外部機関の連携と教育の公共性に関する研究プロジェクト報告書. 2022. 11-22
上杉嘉見. 教師のビリーフ研究の展開と課題-アメリカを中心とした研究史を手がかりに-. 東京学芸大学次世代教育研究センター紀要. 2021. 2. 17-24
上杉嘉見. カナダ諸州における教職経験を持つ移民の教員免許取得と採用をめぐる課題. 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター研究年報. 2019. 18. 37-53
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MISC (5件):
上杉嘉見. フェイクニュースに抗する学校教育-消費者教育の広告分析活動から学ぶ-. メディア情報リテラシー研究. 2019. 1. 1. 92-97
上杉嘉見. 図書紹介 児玉奈々著『多様性と向きあうカナダの学校 移民社会が目指す教育』(東信堂,2017年). 教育学研究. 2018. 85. 3. 362-363
上杉嘉見. 翻訳および解題 トレヴォー・ノリス著「錯覚のソリューション-学校の商業化はトロントの教育の『未来』か?-」. 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター研究年報. 2013. 12. 75-81
上杉嘉見. 書評 日本教育方法学会編『教育方法40 デジタルメディア時代の教育方法』(図書文化,2011年). 教育方法学研究. 2012. 37. 105-106
上杉嘉見. カナダのメディアリテラシー教育. 私たちの広場. 2008. 301. 13-14
書籍 (7件):
新版 教職総論
学文社 2023
歴史教師のビリーフに関する国際比較研究-日本・スイス・カナダの三か国調査-
風間書房 2023
現代アメリカ教育ハンドブック[第2版]
2021
教育方法39 子どもの生活現実にとりくむ教育方法
図書文化社 2010 ISBN:9784810005707
現代アメリカ教育ハンドブック
東信堂 2010 ISBN:9784798900179
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講演・口頭発表等 (16件):
消費者教育における企業教材の理解-アメリカ情報の受容とその展開-
(日本カリキュラム学会第34回大阪教育大学大会 2023)
20世紀アメリカにおける企業教材の評価基準-商業宣伝を抑制する試みの展開と課題-
(日本教育方法学会第58回大会 2022)
カナダにおける消費者教育の展開と広告学習-デジタル社会が引き継ぐ課題-
(日本カリキュラム学会第31回琉球大学web大会 2020)
教育と広報宣伝の境界-1970・80年代カナダBC州における消費者教育教材の分析-
(日本教育学会第77回大会 2018)
ケベックの消費者教育のなかのメディアリテラシー教育
(日本教育工学会SIG-08「メディア・リテラシー、メディア教育」第6回研究会 2017)
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学歴 (3件):
2000 - 2004 名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 博士課程(後期課程)教育科学専攻
1998 - 2000 名古屋大学 大学院教育学研究科 博士課程(前期課程)教育学専攻
1994 - 1998 名古屋大学 教育学部 教育学科
学位 (1件):
博士(教育学) (名古屋大学)
経歴 (6件):
2022/04 - 現在 東京学芸大学 先端教育人材育成推進機構 准教授
2019/04 - 2022/03 東京学芸大学 次世代教育研究センター 准教授
2009/11 - 2019/03 東京学芸大学 教員養成カリキュラム開発研究センター 准教授
2007/04 - 2009/10 東京学芸大学 教員養成カリキュラム開発研究センター 講師
2006/11 - 2007/03 東京学芸大学 教員養成カリキュラム開発研究センター 専任講師
2004/04 - 2006/10 日本学術振興会特別研究員(PD)
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所属学会 (5件):
日本カナダ学会
, アメリカ教育学会
, 日本教育方法学会
, 日本カリキュラム学会
, 日本教育学会
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