研究者
J-GLOBAL ID：200901043346022204   更新日: 2024年10月18日

増田 聡

マスダ サトル | Masuda Satoru
所属機関・部署：
帝京大学 経済学部地域経済学科

帝京大学 経済学部地域経済学科 について


職名： 教授
その他の所属（所属・部署名・職名） (1件)：
  • 東北大学  大学院経済学研究科 経済経営学専攻 
ホームページURL (1件)： https://www.teikyo-u.ac.jp/faculties/economy_d/area_economy
研究分野 (4件)： 建築計画、都市計画 ,  防災工学 ,  地理学 ,  経済政策
研究キーワード (4件)： 計画思想 ,  地域政策 ,  都市計画 ,  地域計画
競争的資金等の研究課題 (28件)：
  • 2022 - 2025 原子力災害被災地に適用される農林水産業の予防原則と市民評価
  • 2021 - 2024 心理要因と認知バイアスを考慮した居住意思決定理論の実証と縮退地域の居住政策の提案
  • 2021 - 2024 東日本大震災からの復興検証:その理論と実践に向けて
  • 2022 - 2024 事業中断リスクの定量評価を主軸とした「中小企業向けウェブ簡便評価ツール(プロトタイプ版)」の開発
  • 2021 - 2022 震災10年を迎える東北被災地の農水産業の風評被害克服に関する市民評価
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論文 (206件)：
  • Tetsuya Nakamura, Steven Lloyd, Atsushi Maruyama, Satoru Masuda. Attitudes towards the release of ALPS water from Fukushima NPP. Disaster Prevention and Management: An International Journal. 2024
  • Tetsuya Nakamura, Steven Lloyd, Atsushi Maruyama, Satoru Masuda. Impact of the Global Food Crisis on Germany’s Food Aid Measures: In the Context of COVID-19, Russia’s Invasion of Ukraine, and Extreme Weather. Journal of Disaster Research. 2024. 19. 4. 666-677
  • Tetsuya Nakamura, Steven Lloyd, Satoru Masuda. Resident Evaluation of Reconstruction Challenges and Lessons Learned from the Great East Japan Earthquake: Recommendations for Reconstruction and Industrial Policies 12 Years after the Disaster. Economies. 2024. 12. 7. 186-186
  • Tetsuya Nakamura, Atsushi Maruyama, Satoru Masuda, Steven Lloyd. The Impact of Russia’s Invasion of Ukraine on Germany’s Energy Choice Attitudes among Residents in German States with Nuclear Power Plants in Commission or Decommissioned. Sustainability. 2024. 16. 5. 1999-1999
  • Steven Lloyd, Tetsuya Nakamura, Satoru Masuda. Public Perceptions of the Aral Sea Disaster in Uzbekistan. Journal of Disaster Research. 2023. 18. 7. 783-795
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MISC (76件)：
  • 東北支部宮城地域会. みやぎボイス 2023:震災復興を100年のパースペクティブで考える. JIA MAGAZINE. 2024. 418. 20-22
  • 地域研究委員会, 地球惑星科学委員会合同地理教育分科会. 見解:「地理総合」の充実と小学校から大学までの一貫した地理教育の構築に向けて-持続可能な社会の実現を目指して-. 日本学術会議第25期見解. 2023
  • 社会学委員会災害復興知の再審と社会的モニタリングの方法検討分科会. 報告:東日本大震災の復興をめぐる社会的モニタリングの方法と課題 ~あるべき復興ガバナンスの姿を問う~. 日本学術会議第25期報告. 2023
  • 地域研究委員会人文, 経済地理学分科会. 見解:コロナ禍を踏まえた新たな国土形成計画の実施に向けて. 日本学術会議第25期見解. 2023
  • Tetsuya Nakamura, Steven Lloyd, Atsushi Maruyama, Satoru Masuda. Attitudes towards the release of ALPS water from Fukushima NPP. Disaster Prevention and Management, Book of Abstracts i-Rec Conference 2023. 2023. 79
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書籍 (54件)：
  • 福島復興の視点・論点:原子力災害における政策と人々の暮らし
    明石書店 2024 ISBN:9784750357225
  • 地域学:地域を可視化し、地域を創る
    古今書院 2024 ISBN:9784772253512
  • 東日本大震災復興研究VII 東日本大震災と原発事故は何を残したか:大震災・原発事故からの復興・復旧の先にある持続的発展のロードマップ
    晃洋書房 2024 ISBN:9784771037847
  • 東日本大震災100の教訓 復興検証編 (震災復興・原発震災提言シリーズ)
    クリエイツかもがわ 2023 ISBN:4863423578
  • 大震災・原発事故のインパクトと復興への道 : 12年後にひもとく農水産物風評被害と将来戦略
    農林統計出版 2023 ISBN:9784897324821
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講演・口頭発表等 (264件)：
  • かわまち事業における施設整備の効果:東日本大震災の復興検証
    (日本都市学会 2024年度全国大会(第71回) 2024)
  • みやぎ型管理運営方式の検討と経営審査委員会の活動からみた水道事業の持続可能性
    (日本地域学会第61回(2024年)年次大会シンポジウム:私たちの水道の未来(持続可能な水道事業の在り方 について) 2024)
  • 復興のシナリオと被災企業の再建:グループ補助金等を事例に
    (国際公会計学会 第27回全国大会 2024)
  • パネルディスカッション
    (地域経済共創シンポジウム 2024)
  • 災害に強いまちづくりと都市計画
    (令和6年度専門実務過程:人口減少時代の都市計画 2024)
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学歴 (5件)：
  • - 1987 東京大学 工学系研究科博士課程 都市工学専攻
  • - 1984 東京大学 工学系研究科修士課程 都市工学専攻
  • - 1982 東京大学 工学部 都市工学科
  • 1978 - 東京大学 理科I類
  • 1975 - 1978 群馬県立前橋高等学校
学位 (1件)：
  • 工学博士 (東京大学)
経歴 (12件)：
  • 2013/10 - 現在 (一財)東北圏地域づくりコンソーシアム 代表理事
  • 2002/11 - 現在 (特活)とうほくPPP・PFI協会 副会長
  • 2000/04 - 現在 東北大学大学院経済学研究科 教授
  • 1999/01 - 現在 (特活)まちづくり政策フォーラム 代表理事
  • 1996/03 - 現在 (一財)みやぎ建設総合センター 理事
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委員歴 (69件)：
  • 2022/04 - 現在 宮城県 都市計画審議会会長
  • 2021/07 - 現在 宮城県 防災会議専門委員 (地震対策等専門部会)
  • 2018/03 - 現在 国土交通省東北運輸局 東北地方交通審議会臨時委員(船員部会)/斡旋員候補者
  • 2017/06 - 現在 寒河江市 公共施設等マネジメント会議委員
  • 2017 - 現在 仙台市経済局 蒲生北部地区市有地利活用事業者選定委員会委員
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受賞 (4件)：
  • 2019/06 - 国土交通省 都市計画法・建築基準法制定 100 周年記念・国土交通大臣表彰
  • 2013/07 - 仙台市 未来仙台市・政策デザインコンテスト 決勝コンテスト優勝
  • 2012/10 - 仙台市 未来仙台市・政策デザインコンテスト 決勝コンテスト優勝
  • 2011/03 - 仙台市 第1回「仙台防災ボランティア」表彰
所属学会 (10件)：
日本国際地域開発学会 ,  日本都市学会 ,  地理情報システム学会 ,  日本人間工学会 ,  応用地域学研究会 ,  東北地理学会 ,  日本オペレーションズ・リサーチ学会 ,  日本地理学会 ,  日本建築学会 ,  日本都市計画学会
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