研究者
J-GLOBAL ID：200901046234973248
更新日: 2024年02月14日
桜井 徹
サクライ トオル | Sakurai Tooru
研究キーワード (4件)：
Comparative Study of Privatization and Deregulation in Germany and Japan
, Corporate Harm and Corporate Governance
, 民営化と規制緩和の日独比較
, 企業不祥事とコーポレート・ガバナンス
論文 (25件)：
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桜井 徹. 「利益の追求」は企業の目的か手段か-レポートにみる学生の意識の変化から学ぶ-. 国士舘大学経営研究所紀要. 2020. 50. 1-32
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リニア中央新幹線と企業の社会的責任. 北海学園大学 経済論集. 2019. 66. 4. 1-25
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「効率性」による「公共性」包摂としてのCSR経営とその限界-企業不祥事に関連して-. 経営学論集. 2018. 88. 62-63
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「効率性」による「公共性」包摂としてのCSR経営とその限界. 経営学論集. 2018. 88. 62-64
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桜井 徹. 欧州における鉄道維持の取り組み 鉄道事業の公共性. 雑誌経済. 2018. 270. 29-43
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書籍 (9件)：
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多国籍企業・グローバル企業と日本経済
新日本出版社 2019
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電力産業の会計と経営分析
同文舘出版 2018
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世界のグルーバル化における公共部門管理
2017
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公の中の私、私の中の公 現代社会の解剖
日本評論社 2013
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Accounting, Accountability and Governance in the Public Sector 9th Symposium on Public Sector Management
Traner Verlag 2011
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講演・口頭発表等 (19件)：
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2019年度共通論題「鉄道経営の史的分析-資金調達と会計」へのコメント
(2019年度鉄道史学会 2019)
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原子力安全におけるリスク・馬ネジメントと意思決定:確率論的リスク評価(PRA)の批判
(第16回公共部門管理に関する国際シンポジウム 2019)
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「効率性」による「公共性」包摂としてのCSR経営とその限界
(日本経営学会91回全国大会 2017)
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Revitalization of Local Railways and Entrepreneurship
(12th Internatinal Symposium on Public Sector Management 2012)
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東日本大震災と鉄道の再建問題
(交通権学会関東部会 2012)
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学歴 (3件)：
- 1977 - 1980 日本大学 大学院 商学研究科 経営学
- 1974 - 1977 大阪市立大学 経済学研究科 経済政策
- 1970 - 1974 大阪市立大学 経済学部 財政学
学位 (5件)：
- 経済学士 (大阪市立大学)
- 経済学修士 (大阪市立大学)
- Doctor of Commerce (Nihon University)
- Master of Economics (Osaka City University)
- 博士(商学) (日本大学)
経歴 (5件)：
- 2016/04/01 - 現在 国士舘大学大学院 経営学研究科 経営学専攻(修士課程) 教授
- 2016/04/01 - 現在 国士舘大学大学院 経営学研究科 経営学専攻(博士課程) 教授
- 2016/04/01 - 現在 国士舘大学大学院 経営学研究科 経営学専攻(修士課程) 教授
- 2016/04/01 - 現在 国士舘大学 経営学部 経営学科 教授
- 1989/10 - 2016/03 日本大学 商学部経営学科 教授
委員歴 (10件)：
- 2017/05 - 現在 Japan Association for the Comparative Studies of Management President
- 2017/05 - 現在 日本比較経営学会 理事長
- 2007/09 - 日本経営学会 常任理事(機関誌担当)
- 2005/09 - 日本経営学会 理事
- 1996 - 1997 比較経営学会 理事
- 1997 - 国際公共経済学会 理事
- 1994 - 公益事業学会 評議員
- 1993 - 交通権学会 理事
- 1986 - 鉄道史学会 理事,評議員
- 公益事業学会 理事
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所属学会 (11件)：
交通権学会
, 日本経営学会
, 公益事業学会
, 鉄道史学会
, ドイツ交通学会(Deutsche Verkehrswissenschaftlichen Gesellschaft)
, ドイツ経営学会(Verband der Hochschullehrer fuer Betriebswirtschaft e.V.)
, 経営史学会
, 産業学会
, 国際公共経済学会
, 地方自治研究学会
, 日本比較経営学会
