研究者
J-GLOBAL ID:200901054270887563   更新日: 2018年03月04日

山谷 修作

ヤマヤ シュウサク | Yamaya Shusaku
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (5件): 経済政策 ,  経済政策 ,  土木環境システム ,  経済政策 ,  経済政策
研究キーワード (34件): 経済的手法 ,  ごみ処理有料化 ,  リサイクル推進 ,  ごみ減量効果 ,  リサイクル ,  ごみ有料化 ,  家庭ごみ有料化 ,  奨励的手法 ,  ごみ処理費削減効果 ,  ごみ量のリバウンド ,  不法投棄の防止効果 ,  米国のPAYTシステム ,  デポジット制度 ,  ごみ減量 ,  地方環境税 ,  交通需要マネジメント(TDM) ,  デポジット ,  ごみ処理経費の削減効果 ,  有料化と危機対応 ,  インセンティブプログラム ,  エコタウン ,  家電リサイクル ,  資源物拠点回収 ,  収集委託費 ,  経費削減効果 ,  レジ袋有料化 ,  エコショップ制度 ,  発生抑制 ,  有料化の併用施策 ,  ごみ減量化 ,  公益事業論 ,  公共政策 ,  Public Utility Economics ,  Public Policy
競争的資金等の研究課題 (13件):
  • 2016 - 2019 家庭ごみ有料化制度運用方策の実証研究
  • 2012 - 2015 家庭ごみ有料化のごみ処理経費削減効果分析
  • 2009 - 2011 家庭ごみ有料化の政策効果研究
  • 2007 - 2008 家庭ごみ有料化の減量効果とリバウンド防止施策に関する研究
  • 2004 - 2006 ごみ減量のための自治体政策手法の制度設計
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論文 (95件):
  • 山谷 修作. ごみ減量プログラムの新たな展開と課題 第3回 エコショップ制度の変容と活性化策. 都市と廃棄物. 2018. 48. 3. 39-48
  • 山谷 修作. ごみ減量プログラムの新たな展開と課題 第2回 買い物袋持参運動の変容とその効果. 都市と廃棄物. 2018. 48. 2. 39-48
  • 山谷 修作. ごみ減量プログラムの新たな展開と課題 第1回 奨励的プログラムの展開. 都市と廃棄物. 2018. 48. 1. 50-61
  • 山谷 修作. 奨励的ごみ減量プログラムの実施状況と活性化策ー全国市区アンケート調査の結果から-. 東洋大学経済論集. 2017. 43. 1. 113-136
  • 山谷 修作. 家庭ごみ有料化の取組みと今後の課題. アカデミア. 2016. 119. 26-31
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MISC (34件):
  • Five-year Evaluation on Congestion Pricing in Seol. Transportation & Economy. 2002. 62(5), 43-49
  • Public Policy Measures for Urban Transportation Demand Management. JOURNAL of Municipal Problems. 2001. 53(12), 50-64
  • Contents of Electrical Appliances Recycling Act and Correspondence of Parties Concerned. Business Law Affairs. 2001. 1. 4. 8-13
  • Conduct and Conscious of Residents and Stores under the Deposit-Refund System in Hachijo Island. Toyo Economic Studies. 2001. 26. 39-90
  • A Fact-finding Inquiry of Waste Disposal Charge System by Cities and Special Districts in Japan. Journal of Public Utility Economics. 2001. 52. 3. 113-123
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書籍 (10件):
  • ごみゼロへの挑戦
    丸善出版 2016
  • ごみ効率化
    丸善出版 2014
  • ごみ見える化
    丸善株式会社 2010
  • ごみ有料化
    丸善株式会社 2007
  • 循環型社会の公共政策
    中央経済社 2002
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講演・口頭発表等 (12件):
  • 全国市区ごみ減量プログラムの実施状況と活性化策
    (資源循環廃棄物学会第28回研究発表会 2017)
  • エコショップ制度の変容と活性化策
    (公益事業学会関東部会2017年度第1回部会 2017)
  • 奨励的ごみ減量プログラムの現状と課題-都道府県アンケート調査の結果から-
    (公益事業学会2017年度大会 2017)
  • 家庭ごみ有料化について
    (小平市講演会 2016)
  • 「見える化」によるごみ減量の推進
    (公益事業学会第65回大会 2015)
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学歴 (4件):
  • - 1978 中央大学 経済学
  • - 1978 中央大学
  • - 1971 中央大学 経済
  • - 1971 中央大学
学位 (2件):
  • 経済学博士 (中央大学)
  • 経済学修士 (中央大学)
経歴 (6件):
  • 1988 - 現在 東洋大学経済学部 教授
  • 1988 - 2003 Professor, Faculty of Economics,
  • 1981 - 1988 東洋大学経済学部 助教授
  • 1981 - 1988 Associate Professor, Faculty of Economics,
  • 東洋大学
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委員歴 (4件):
  • 1994 - 2012 国際公共経済学会 理事
  • 2001 - 2009 日本経済政策学会 理事
  • 2003 - 2007 公益事業学会 会長
  • 2002 - Association on Public-Private Partnership Vice President
受賞 (2件):
  • 2007 - 公益事業学会賞
  • 1989 - 公益事業学会奨励賞
所属学会 (3件):
廃棄物資源循環学会 ,  公益事業学会 ,  Association on Public-Private Partnership
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