研究者
J-GLOBAL ID:200901060488786084
更新日: 2024年10月01日
沓澤 隆司
クツザワ リュウジ | Kutsuzawa Ryuji
所属機関・部署:
職名:
教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
研究分野 (3件):
理論経済学
, 経済政策
, 公共経済、労働経済
研究キーワード (6件):
都市経済学
, 行動経済学
, 応用経済学
, 住宅・不動産の実証経済分析
, Economic Analysis for Housing and Land
, UrabanEconomics
競争的資金等の研究課題 (3件):
- 2021 - 2024 ポストコロナにおける居住・就業形態の変化が地価や都市構造・財政に与える影響の分析
- 2016 - 2020 メッシュデータを活用したコンパクトシティの効果と政策手法の分析
- 2006 - 2007 開発型証券化を活用した都市再生に関する実証分析
論文 (19件):
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沓澤隆司, 赤井伸郎, 竹本亨. コンパクトシティが健康に与える影響. 会計検査研究. 2023. 67. 31-52
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沓澤隆司, 赤井伸郎, 竹本亨. COVID-19の感染状況と被害が地価に与える影響の実証分析. 財政研究. 2022. 18. 126-148
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沓澤隆司, 赤井伸郎, 竹本亨. 都市のコンパクト度と住民の移動距離や移動時間に関する分析. 交通学研究. 2022. 65. 75-82
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沓澤隆司, 竹本亨, 赤井伸郎. 都市のコンパクト度が地価に与える影響の実証分析. 財政研究. 2020. 16. 191-211
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竹本亨, 沓澤隆司, 赤井伸郎. 都市のコンパクト化が市町村の歳出と歳入に与える影響. 公共選択. 2020. 74. 48-66
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MISC (25件):
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竹本亨, 赤井伸郎, 沓澤隆司. COVID-19の流行が都市内の人口分布に与える影響の分析. OSIPP Discussion Paper: DP-2022-J-003. 2022. 1-8
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沓澤隆司. 自治体における不動産管理の現代的課題. 都市問題. 2022. 113. 3. 48-57
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沓澤隆司, 赤井伸郎, 竹本亨. COVID-19の感染状況と被害が地価に与える影響の実証分析. OSIPP Discussion Paper: DP-2021-J-009. 2021. 1-14
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沓澤隆司, 赤井伸郎, 竹本亨. コンパクトシティが移動距離、移動手段ごとの所要時間に与える影響の分析. 経済産業研究所ディスカッションペーパーJ-20-028. 2021. 1-19
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沓澤隆司. 土地利用や近接性の変化が東京都内の不動産価格に与える影響の分析. 経済産業研究所ディスカッションペーパーJ-20-028. 2020. 1-19
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書籍 (5件):
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コンパクトシティを考える
株式会社プログレス 2018
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マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方
東洋経済新報社 2017
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コンパクトシティと都市居住の経済分析
日本評論社 2017 ISBN:9784535558250
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住宅・不動産金融市場の経済分析 : 証券化とローンの選択行動
日本評論社 2008 ISBN:9784535555464
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こんなに使える経済学
株式会社筑摩書房 2008
講演・口頭発表等 (30件):
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COVID-19による地価下落はどのように回復しているのか?-2019~23年の全国の公示地価による実証分析-
(日本財政学会第80回大会 2023)
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COVID-19の流行が都市内の人口分布に与える影響の分析
(日本交通学会第81回研究発表会 2022)
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新型コロナウィルス感染症の流行が都市内の地価に与える影響の分析
(日本財政学会第78回大会 2021)
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コンパクトシティが移動距離、移動手段ごとの所要時間に与える影響の分析
(日本交通学会第80回研究発表会 2021)
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歩行が健康に与える影響-都市のコンパクト度を利用して内生性を考慮した分析-
(日本地方財政学会第28回大会 2021)
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学歴 (3件):
- - 1998 ロンドン大学 政治経済学院 都市・地域計画学科
- - 1998 University of London London School of Economics and Political Science Urban and Regional Planning Studies
- 1982 - 1986 東京大学法学部
学位 (2件):
- 都市地域学修士 (ロンドン大学)
- 経済学博士 (大阪大学)
経歴 (6件):
受賞 (7件):
所属学会 (10件):
日本公共政策学会
, 日本不動産金融工学会
, 日本交通学会
, 日本不動産学会
, 都市住宅学会
, 応用地域学会
, 日本計画行政学会
, 日本地方財政学会
, 日本財政学会
, 日本経済学会
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