研究者
J-GLOBAL ID:200901064127132948   更新日: 2024年09月17日

出島 敬久

デジマ タカヒサ | Takahisa Dejima
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (3件): 公共経済、労働経済 ,  経済統計 ,  理論経済学
研究キーワード (5件): 賃金構造 ,  家計消費 ,  雇用 ,  失業 ,  計量分析
競争的資金等の研究課題 (17件):
  • 2023 - 2024 ミクロデータを用いた家計の就業・消費行動と金融資産選択に関する計量経済分析
  • 2021 - 2024 公的統計データを用いた機械学習やシミュレーションに基づく計量経済分析の新展開
  • 2021 - 2024 外国人労働力を考慮した雇用創出と労働移動の計量経済分析
  • 2021 - 2023 非課税制度と金融行動-確定拠出年金、NISAのCausal Treeによる解析-
  • 2019 - 2021 地域情報を考慮した人口減少下の税・社会保障制度と家計行動の関係についての実証研究
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論文 (29件):
  • 伊藤伸介, 出島敬久, 村田磨理子. 労働時間を考慮した日本の消費構造に関する計量分析-全国家計構造調査を用いて-. 統計数理. 2024. 72. 2
  • 伊藤伸介, 出島敬久. 世帯主と配偶者の所得の構成が双方の選好に関わる費目の消費支出に与える影響. 経済学論纂. 2023. 63. 5・6合併. 245-273
  • 伊藤伸介, 出島敬久. 世帯類型の違いが消費構造に与える影響の計量分析~公的統計ミクロデータを用いて~. 経済分析. 2022. 205. 29-52
  • 出島敬久, 青木研, 中里透, 竹田陽介. ポスト・コロナ危機の経済. 上智経済論集. 2022. 67. 1・2合併. 45-81
  • Shinsuke Ito, Takahisa Dejima. The Relationship between Household Assets and Choice to Work: Evidence from Japanese Official Microdata. Studies in Classification, Data Analysis, and Knowledge Organization. 2020. 445-458
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MISC (1件):
  • 出島敬久, 伊藤伸介, 村田磨理子. 外国人労働者の在留資格と賃金・労働時間との関係-賃金センサスのミクロデータを用いて-. 統計学. 2023. 124. 40-40
書籍 (1件):
  • 『日本の所得と富の分配』 「労働市場の二重構造」
    東京大学出版会 1994 ISBN:9784130401395
講演・口頭発表等 (19件):
  • 地域を考慮した外国人労働と賃金構造との関係
    (2024年度日本応用経済学会春季大会 2024)
  • 国勢調査ミクロデータを用いた外国人を含む夫婦の就業選択に関する計量分析
    (経済統計学会第67回全国研究大会 2023)
  • 労働時間に着目したわが国の消費構造に関する計量分析-全国家計構造調査を用いて-
    (2023年度統計関連学会連合大会 2023)
  • 公的統計ミクロデータにおけるデータリンケージに関する課題と展望
    (2023年度統計関連学会連合大会 2023)
  • 賃金所得の統計的分布を考慮した消費構造の計量分析-公的統計のミクロデータを用いて-
    (2022年度統計関連学会連合大会 2022)
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学位 (1件):
  • 修士(経済学) (東京大学)
経歴 (9件):
  • 2012/01/01 - 2014/03/31 参議院 客員調査員
  • 2011/09/01 - 2011/12/31 参議院事務局 客員調査員
  • 2011/04/01 - 2011/08/31 参議院 客員調査員
  • 2011/02/01 - 2011/03/31 参議院 客員調査員
  • 2010/11/01 - 2011/01/31 参議院 参議院第三特別調査室客員調査員
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委員歴 (8件):
  • 2013/10 - 2023/09 人事院 労働基準監督官採用試験試験専門委員
  • 2012/04/01 - 2012/09/30 参議院 客員調査員
  • 2009/10/01 - 2010/03/31 参議院 参議院第三特別調査室客員調査員
  • 2007/11/01 - 2008/09/30 参議院 参議院第三特別調査室客員調査員
  • 2006/01/20 - 2006/08/31 参議院 参議院第三特別調査室客員調査員
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所属学会 (5件):
日本応用経済学会 ,  経済統計学会 ,  日本経済学会 ,  日本行動計量学会 ,  American Economic Association
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