研究者
J-GLOBAL ID:200901068296415733   更新日: 2024年02月14日

秦 康範

ハダ ヤスノリ | Yasunori Hada
所属機関・部署:
職名: 准教授
ホームページURL (1件): http://www.ccn.yamanashi.ac.jp/~yhada/
研究分野 (1件): 防災工学
競争的資金等の研究課題 (18件):
  • 2022 - 2023 トンガ海底火山噴火とそれに伴う津波の予測と災害に関する総合調査
  • 2021 - 2023 火山噴火時の警戒避難体制構築プロセスの確立
  • 2021 - 2022 フェーズフリーの概念の学校教育への導入に関する研究
  • 2021 - 2022 フェーズフリーな土木インフラに関する研究
  • 2020 - 2021 災害情報の裏命題効果に関する研究
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論文 (59件):
  • 丸山洸, 三ツ井聡美, 吉本充宏, 石峯康浩, 本多亮, 秦康範. 富士山における登山者の火山噴火に関する認識. 自然災害科学. 2022. 41. 特別号. 83-94
  • 佐藤史弥, 吉本充宏, 本多亮, 秦康範. 富士山周辺市町村住民を対象とした事前アンケート調査に基づく火山防災講習会の試行. 自然災害科学. 2022. 41. 特別号. 111-124
  • 黒岡あゆ子, 秦康範. 学校教育における液状化の取り扱いに関する研究. 日本地震工学会論文集. 2022. 22. 1. 50-66
  • 秦 康範, 佐々木 邦明, 斧田 佳純, 浅野 礼子, 鈴木 俊博. コロナ禍における緊急事態宣言等が都道府県間流動に与えた影響の検証. 土木学会論文集D3(土木計画学). 2021. 77. 2. 151-159
  • 南沢修, 秦康範. 火山の噴火事象系統図・状態遷移図に期待すること. 地域安全学会梗概集. 2021
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MISC (15件):
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書籍 (1件):
  • 第10章 災害情報 第12節 学校における実践的な防災訓練-山梨県における取組-
    山梨日日新聞社 2016
講演・口頭発表等 (39件):
  • 防災・減災のための電気エネルギーセキュリティ
    (電気学会 公開シンポジウム 2022)
  • 火山との共生に向けて
    (温泉地学研究所 臨時講話会 2021)
  • 防災・減災の社会インフラを考える ~災害時の情報提供の在り方を含め~
    (令和3年電気学会全国大会 本部企画シンポジウム 2021年 電子情報通信学会 総合大会 大会企画セッション 2021)
  • 「避難」のあるべき方向を考える
    (日本災害情報学会 学会大会シンポジウム 2020)
  • 新しい防災の考え方「フェーズフリー」の 最新動向と「災害情報の裏命題」
    (富士山科学研究所 火山セミナー 2020)
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学位 (2件):
  • Dr. Eng. (東京大学)
  • 博士(工学) (東京大学)
経歴 (8件):
  • 2014/10/01 - 山梨大学 大学院総合研究部(工学域・土木環境工学系) 准教授
  • 2008/10 - 2008/12/31 山梨大学 大学院医学工学総合研究部 社会システム工学系 特任准教授
  • 2008/04/01 - 2008/09/30 東京大学 生産技術研究所 特任研究員
  • 2007/07/01 - 2008/03/31 東京大学 生産技術研究所 産学官連携研究員
  • 2005/02/01 - 2008/03/31 独立行政法人防災科学技術研究所 川崎ラボラトリー 研究員
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委員歴 (45件):
  • 2014/05 - 現在 地域安全学会 理事
  • 2011/10 - 現在 日本災害情報学会 編集委員会 委員
  • 2009/07 - 現在 内閣官房情報セキュリティセンター 分野横断的演習検討会
  • 2021/11/11 - 2023/11/11 甲斐市 防災会議委員
  • 2009/04 - 2023/10 日本災害情報学会 企画委員会(2021~委員長)
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受賞 (8件):
  • 2020/05/25 - 一般社団法人地域安全学会 地域安全学会技術賞 防災に関わる新しい概念「フェーズフリー」の提案とその普及啓発
  • 2018/10 - 日本災害情報学会 廣井賞(学術的功績分野)
  • 2018/09 - 内閣府 防災功労者防災担当大臣表彰
  • 2014/05/19 - 公益社団法人山梨科学アカデミー 山梨科学アカデミー奨励賞 ICTを活用した防災・減災に関する研究
  • 2013/03/01 - 山梨大学 山梨大学優秀教員奨励制度表彰
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所属学会 (6件):
地域安全学会 ,  土木学会 ,  日本災害情報学会 ,  日本地震工学会 ,  日本観光研究学会 ,  日本教育心理学会
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