研究者
J-GLOBAL ID:200901068795412737   更新日: 2020年04月01日

石田 光男

イシダ ミツオ | Ishida Mitsuo
所属機関・部署:
研究分野 (2件): 経済政策 ,  経済政策
競争的資金等の研究課題 (6件):
  • 2011 - グローバル人的資源管理と雇用関係
  • 2006 - 2006 国際競争力の組織的基盤
  • 2003 - 2005 日米ホワイトカラーの人事・賃金制度の国際比較
  • 1996 - 1996 ホワイトカラ-労働の生産性管理に関する研究
  • 1994 - 1994 職場管理図表の社会科学的考察-生産管理と職場組織-
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MISC (219件):
  • 石田 光男. 2011年3月月例研究会山田久報告:「デフレ反転の雇用戦略」のコメント;政策論、コーポラティズムを巡って. 『国際産研』. 2011. 30. 275-277
  • 石田 光男. 巻頭言 グローバル化と雇用関係. 『国際産研』. 2011. 30. 43468
  • 石田 光男. 現場力向上に向けた日本の雇用関係の展望. 連合総研『連合総研レポートDIO』. 2011. 260. 43688
  • 石田 光男. 関西生産性本部第21回労働トップフォーラム:雇用の維持確保に向けた労使の取り組み. 『KPC NEWS』. 2010. 437. 43686
  • 石田 光男. 日本の雇用・経営を考える-『GMの経験』から-. 関西経済連合会『経済人』. 2010. 755. 24-25
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書籍 (14件):
  • オリバー・E・ウィリアムソン『ガバナンスの機構』
    ミネルヴァ書房 2017
  • 『労働時間の決定』
    ミネルヴァ書房 2012
  • 『GMの経験-日本への教訓-』
    中央経済社 2010
  • 『労働市場・労使関係・労働法-講座現代の社会政策第3巻-』
    明石書店 2009
  • 『人事制度の日米比較-成果主義とアメリカの現実-』
    ミネルヴァ書房 2009
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講演・口頭発表等 (23件):
  • 楠田オーラルヒストリーと戦後の賃金制度
    (慶應義塾大学産業研究所開所50周年記念シンポジウム 2010)
  • The Characteristics of Japanese Management in Auto Assembly from International Comparative Perspectives
    (Asian Regional Workshop for the Automotive Industry 2009)
  • Reforms of Work Organization in Car Assembly-a Comparison between Japanese and American Factories
    (Seminar at AutoUni 2009)
  • テーマ別分科会 第3分科会(産業労働部会)グローバル化のなかの自動車産業の経営革新と労使関係 報告テーマ:アメリカ自動車工場の苦闘
    (社会政策学会第116回大会 2008)
  • テーマ別分科会 第3分科会 日本労使関係のいま 座長
    (社会政策学会113回大会 2006)
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Works (11件):
  • The Human Resource and Work Organization in Volks Wagen and Toyota
    2009 -
  • 日産・ホンダの労働調査
    2003 - 2005
  • The Industrial Relations in GM
    2005 -
  • トヨタのホワイトカラー労働調査
    2001 - 2004
  • Pay Systems in USA
    2004 -
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学歴 (3件):
  • - 1978 東京大学 経済学研究科
  • - 1975 東北大学 経済学研究科
  • - 1972 東京大学 経済学部 経済学科
学位 (2件):
  • 博士(経済学) (東京大学)
  • 経済学修士 (東北大学)
委員歴 (3件):
  • 1999 - 日本労務学会 理事
  • 1995 - 社会政策学会 幹事
  • 1995 - 日本労使関係研究協会 理事
受賞 (3件):
  • 2009 - 平成21年度労働関係図書優秀賞(対象作品『日本自動車企業の仕事・管理・労使関係』)
  • 2003 - 社会政策学会学術賞(対象作品『仕事の社会科学』ミネルヴァ書房)
  • 1998 - 社会政策学会奨励賞(対象作品『日本のリーン生産方式第1章』)
所属学会 (3件):
社会政策学会 ,  日本労務学会 ,  日本労使関係研究協会
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