研究者
J-GLOBAL ID:200901069872053571   更新日: 2024年08月09日

安武 敦子

安武 敦子
所属機関・部署:
職名: 教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • インフラ長寿命化センター
ホームページURL (1件): https://www.st.nagasaki-u.ac.jp/laboratories/yasutake/
研究分野 (1件): 建築計画、都市計画
研究キーワード (3件): マネジメント ,  ハウジング ,  建築計画
競争的資金等の研究課題 (23件):
  • 2024 - 2028 公営住宅用地の地域再編のポテンシャルに関する史的研究
  • 2018 - 2022 縮退を宿命づけられた旧鉱山住宅街の変容過程の解明を通した縮退対応型住宅地計画研究
  • 2018 - 2022 持続的なまちづくりの視点からみた負の現地遺構の保存活用に関する研究
  • 2017 - 2020 東日本大震災を踏まえた応急仮設住宅「熊本型デフォルト」の検証
  • 2014 - 2018 「災害の痕跡」の災害遺産化に関する基礎的研究
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論文 (33件):
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MISC (236件):
  • [安武 敦子]. 長崎県営旧魚の町団地の評価と保存再生に向けた動き. 住宅. 2024. 761. 107-112
  • [林 健太, 安武 敦子]. 離島の社会動態による類型化と移住実態に関する研究 -長崎県五島市福江島におけるケーススタディを通して-. 長崎大学大学院工学研究科研究報告. 2024. 52. 99. 49-56
  • [奥原 智裕, 安武 敦子]. 賃貸住宅における入居者によるDIY型賃貸借の経営手法と有効性に関する研究. 長崎大学大学院工学研究科研究報告. 2024. 52. 99. 13-20
  • [前平 正樹, 佐藤 龍介, 九万田 大, 西川 悠斗, 安武 敦子, 西本 未来]. 公的住宅転用後の実態と立地からみる木造仮設住宅の継続利用の可能性 -平成28年熊本地震を対象に-. 長崎大学大学院工学研究科研究報告. 2024. 52. 99. 65-72
  • [中村 友哉, 安武 敦子]. 斜面市街地の居住性からみる空き家・空き地の発生要因に関する研究~斜面市街地再生事業地区を対象に~. 長崎大学大学院工学研究科研究報告. 2024. 52. 99. 35-41
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書籍 (7件):
  • 建築計画 : 住まいから広がる「生活」の場
    朝倉書店 2022 ISBN:9784254266498
  • 今と昔の長崎に遊ぶ
    九州大学出版会 2021 ISBN:9784798503103
  • 日本の建築文化事典
    丸善出版 2020 ISBN:9784621304082
  • 現代集合住宅的再設計
    中国建築工業出版社 2017
  • 建築系学生のための卒業設計の進め方
    井上書院 2007 ISBN:4753010554
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講演・口頭発表等 (177件):
  • 離島の社会動態による類型化と社会動態増加の要因に関する実証的研究
    (日本建築学会九州支部報告会 2024)
  • 長崎市内の銭湯が持つ領域性と地域的な役割
    (日本建築学会九州支部報告会 2024)
  • 家賃変動からみた入居者による DIY 型賃貸借の有効性と経営手法に関する研究
    (日本建築学会九州支部報告会 2024)
  • 旧魚の町団地を対象とした戦後復興期の RC 造集合住宅の保存に向けた考察
    (日本建築学会九州支部報告会 2024)
  • 平成28年熊本地震における公的住宅転用後の実態からみる木造仮設住宅の評価
    (日本建築学会九州支部報告会 2024)
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学位 (1件):
  • 博士(工学) (九州大学)
経歴 (5件):
  • 2019/05 - 現在 長崎大学工学研究科 システム科学部門 教授
  • 2011/04 - 2019/04 長崎大学工学研究科 システム科学部門 准教授
  • 2010/04 - 2011/03 長崎大学工学部 構造工学学科 准教授
  • 2006 - - 駒沢女子大学 専任講師
  • 2003 - - 東京理科大学 助手
委員歴 (12件):
  • 2022 - 現在 日本建築学会 建築計画委員会
  • 2017/12 - 現在 長崎県 都市計画審議会
  • 2017/10 - 現在 長崎市 原爆遺跡保存・整備委員会
  • 2022/07 - 2024/03 大村市 大村市景観審議会
  • 2022/01 - 2024/03 長崎市 長崎市景観審議会
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受賞 (1件):
  • 2018/08 - 国土交通省 都市景観優秀賞 民・学・官が一体となった歴史ある 住宅地「深堀地区」の景観まちづくり
所属学会 (2件):
日本建築学会 ,  日本計画行政学会
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