研究者
J-GLOBAL ID:200901071372639809   更新日: 2020年11月09日

柴 健次

シバ ケンジ | Shiba Kenji
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (2件): http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~t960031/http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~t960031/
競争的資金等の研究課題 (16件):
  • 2020 - 政府におけるリソースマネジメントの研究
  • 2013 - 2016 会計リテラシーの普及と定着に関する総合的研究
  • 2013 - 2015 会計検査の研究
  • 2012 - 2014 公共経営の変容と会計学の機能
  • 2011 - 2014 非営利組織の存続価値と存続能力に関する研究
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論文 (159件):
  • 柴 健次. 政府予算会計論序説. 国民経済雑誌. 2020. 第222巻第1号、1-16頁
  • 柴 健次. 大人の教育としての「大学院社会人学び直し」の位置づけ-社会人を対象とした学び直し大学院に対する事例研究-. 会計教育研究. 2020. 第8号、68-74頁
  • 柴 健次. 公益会計としての政府会計の論点. 公共経営とアカウンタビリティ. 2020. 創刊号、4-11頁
  • 柴 健次. 東京大学の統合報告書に学ぶ論点. 現代社会と会計. 2020. 第14号、1-21頁
  • 柴 健次, 佐藤 綾子. 地方議会の財務報告目的にかかわる実態調査. 現代社会と会計. 2019. 第13号 11-27頁
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MISC (74件):
  • 柴 健次. ミッション遂行責任会計への道. 公益一般法人. 2019. No.993
  • 柴 健次. 会計人のターニングポイント『曲線的生き方が人生の流れを作る』. 会計人コース. 2016. 第51巻第12号、1-3頁
  • 柴 健次. バランスシート探検隊に期待する. 習志野市財務報告書2016年. 2016. 136頁
  • 柴 健次. “財務情報の開示と活用”-統一基準導入の行方-. 公会計改革推進シンポジウム2014. 2014
  • 柴 健次. “里山資本主義”がニッポンを救う. 「地方の時代」映像祭フォーラムinメイシアター. 2014
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書籍 (148件):
  • 異文化対応の会計課題
    同文舘出版 2019
  • 会計基礎教育の必要性、会計基礎教育年表
    『会計基礎教育の歴史と現況』(日本公認会計士協会編) 2019
  • 『財政の健全化と公会計改革』
    関西大学出版部 2018
  • 宮川壽夫著『企業価値の秘密』
    旬間経理情報 2017
  • 仙場胡丹著『グローバル時代における監査の質の探求』
    企業会計 2017
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講演・口頭発表等 (162件):
  • 大人の教育としての「社会人学び直し」の位置づけ
    (日本会計教育学会第11回全国大会 2019)
  • 経済会計化する企業会計と企業会計化する政府・非営利会計
    (非営利法人研究学会第16回九州部会 2018)
  • 支出が目的の会計と収入が目的の会計の相違
    (関西大学経済政治研究所産業セミナー 2018)
  • 経営分析の研究および教育の今後 組織目的を考慮した研究と教育
    (日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会連合大会 2018)
  • 会計基礎教育の必要性
    (第39回日本公認会計士協会研究大会徳島大会2018 2018)
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Works (1件):
  • 『ビジネス・マネジメント第2版』
    柴 健次, G-BEL 2017 -
学歴 (2件):
  • 1980 - 神戸商科大学 会計学
  • - 1978 大阪府立大学 経営学科
学位 (2件):
  • 経営学修士
  • 博士(商学)
委員歴 (30件):
  • 2015/09 - 現在 学会賞審査委員
  • 2014/08 - 現在 理事・機関誌編集委員長
  • 2013/08 - 現在 President
  • 2012/04 - 現在 名誉会長
  • 2011/09 - 現在 常任理事
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受賞 (1件):
  • 1991 - 日本会計研究学会 日本会計研究学会賞
所属学会 (16件):
内部統制研究学会 ,  日本事業再生士協会 ,  日本監査研究学会 ,  日本簿記学会 ,  政府会計学会 ,  Japan Association of Government Accounting ,  企業と社会フォーラム ,  日本ディスクロージャー研究学会 ,  日本会計教育学会 ,  スペイン会計経営学会(AECA) ,  ディスクロージャー研究学会 ,  国際公会計学会 ,  国際ビジネス研究学会 ,  日本経営分析学会 ,  国際会計研究学会 ,  日本会計研究学会
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