研究者
J-GLOBAL ID:200901071372639809   更新日: 2024年12月18日

柴 健次

シバ ケンジ | Shiba Kenji
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~t960031/
競争的資金等の研究課題 (16件):
  • 2020 - 政府におけるリソースマネジメントの研究
  • 2013 - 2016 会計リテラシーの普及と定着に関する総合的研究
  • 2013 - 2015 会計検査の研究
  • 2012 - 2014 公共経営の変容と会計学の機能
  • 2011 - 2014 非営利組織の存続価値と存続能力に関する研究
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論文 (159件):
  • 柴 健次. 政府予算会計論序説. 国民経済雑誌. 2020. 第222巻第1号、1-16頁
  • 柴 健次. 大人の教育としての「大学院社会人学び直し」の位置づけ-社会人を対象とした学び直し大学院に対する事例研究-. 会計教育研究. 2020. 第8号、68-74頁
  • 柴 健次. 公益会計としての政府会計の論点. 公共経営とアカウンタビリティ. 2020. 創刊号、4-11頁
  • 柴 健次. 東京大学の統合報告書に学ぶ論点. 現代社会と会計. 2020. 第14号、1-21頁
  • 柴 健次, 佐藤 綾子. 地方議会の財務報告目的にかかわる実態調査. 現代社会と会計. 2019. 第13号 11-27頁
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MISC (74件):
  • 柴 健次. ミッション遂行責任会計への道. 公益一般法人. 2019. No.993
  • 柴 健次. 会計人のターニングポイント『曲線的生き方が人生の流れを作る』. 会計人コース. 2016. 第51巻第12号、1-3頁
  • 柴 健次. バランスシート探検隊に期待する. 習志野市財務報告書2016年. 2016. 136頁
  • 柴 健次. “財務情報の開示と活用”-統一基準導入の行方-. 公会計改革推進シンポジウム2014. 2014
  • 柴 健次. “里山資本主義”がニッポンを救う. 「地方の時代」映像祭フォーラムinメイシアター. 2014
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書籍 (148件):
  • 異文化対応の会計課題
    同文舘出版 2019
  • 会計基礎教育の必要性、会計基礎教育年表
    『会計基礎教育の歴史と現況』(日本公認会計士協会編) 2019
  • 『財政の健全化と公会計改革』
    関西大学出版部 2018
  • 宮川壽夫著『企業価値の秘密』
    旬間経理情報 2017
  • 仙場胡丹著『グローバル時代における監査の質の探求』
    企業会計 2017
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講演・口頭発表等 (163件):
  • 「海外事業展開に係る高度経営人材を育む社会人学び直しプログラムにおける学習環境デザイン」成果報告書
    (2021)
  • 大人の教育としての「社会人学び直し」の位置づけ
    (日本会計教育学会第11回全国大会 2019)
  • 経済会計化する企業会計と企業会計化する政府・非営利会計
    (非営利法人研究学会第16回九州部会 2018)
  • 支出が目的の会計と収入が目的の会計の相違
    (関西大学経済政治研究所産業セミナー 2018)
  • 経営分析の研究および教育の今後 組織目的を考慮した研究と教育
    (日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会連合大会 2018)
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Works (1件):
  • 『ビジネス・マネジメント第2版』
    柴 健次, G-BEL 2017 -
学歴 (2件):
  • 1980 - 神戸商科大学 経営学研究科 会計学
  • - 1978 大阪府立大学 経済学部 経営学科
学位 (2件):
  • 経営学修士
  • 博士(商学)
委員歴 (33件):
  • 2020/09 - 現在 顧問
  • 2020/01 - 現在 相談役
  • 2015/09 - 現在 学会賞審査委員
  • 2014/08 - 現在 理事・機関誌編集委員長
  • 2013/08 - 現在 President
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受賞 (1件):
  • 1991 - 日本会計研究学会 日本会計研究学会賞
所属学会 (16件):
内部統制研究学会 ,  日本事業再生士協会 ,  日本監査研究学会 ,  日本簿記学会 ,  政府会計学会 ,  Japan Association of Government Accounting ,  企業と社会フォーラム ,  日本ディスクロージャー研究学会 ,  日本会計教育学会 ,  スペイン会計経営学会(AECA) ,  ディスクロージャー研究学会 ,  国際公会計学会 ,  国際ビジネス研究学会 ,  日本経営分析学会 ,  国際会計研究学会 ,  日本会計研究学会
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