研究者
J-GLOBAL ID：200901072002488182   更新日: 2022年09月26日

谷川 至孝

タニガワ ヨシタカ | Tanigawa Yoshitaka
ホームページURL (1件)： http://www.bukkyo-u.ac.jp/
研究分野 (1件)： 教育学
競争的資金等の研究課題 (6件)：
  • 2006 - ポスト福祉国家における教育政策
  • 2005 - 「福祉国家の危機」後の教育サービスにおける非営利・協同セクターの役割
  • 非営利・協同セクターに関する研究
  • 教育政策についての政治学的考案
  • Study on Non-Profit and Co-poarative sector
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MISC (33件)：
  • 英国労働党「第三の道」における行政の統合化の位置(2)-EAZからECMへの実施展開-. 科学研究費補助金最終報告書「『子ども・青少年』行政の統合化と専門家養成に関する国際比較研究」. 2012. 20-38
  • 谷川 至孝. 英国労働党教育政策にみるポスト福祉国家レジーム(1)-先行研究の整理と研究枠組みの設定-. 佛教大学教育学部学会紀要. 2012. 11. 11. 1-12
  • The post welfare state regimes in United Kingdom New Labour educational policies (1): framework for research. Bulletin of the Faculty of Education. 2012. 11. 1-12
  • 英国労働党「第三の道」における行政の統合化の位置-「すべての子どもを大切に」を中心に-. 科学研究費補助金中間報告書「『子ども・青少年』行政の統合化と専門家養成に関する国際比較研究」. 2011. 34-43
  • 教員養成の一環としてのインターンシップ-佛教大学の事例を参考にして-. 佛教大学総合研究所紀要. 2009. 16. 53-69
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書籍 (11件)：
  • 新しい教育実習 小学校編
    佛教大学通信教育部 2006
  • 新しい教育実習 中学校・高校編
    佛教大学通信教育部 2006
  • 学級編制と地方分権・学校の自律性
    多賀出版 2005
  • 比較教育学の基礎
    佛教大学通信教育部 2004
  • 改訂教育実習研究(小)
    佛教大学通信教育部 2001
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講演・口頭発表等 (18件)：
  • 英国労働党教育政策にみるポスト福祉国家レジーム
    (関西教育行政学会6月例会 2011)
  • 英国労働党教育政策にみるポスト福祉国家レジーム -EAZとECM-
    (日本教育行政学会第46回大会 2011)
  • シンポジウム『「第三の道」として?のニュー・レイバーの教育政策』(企画及び指定討論)
    (日英教育学会(東京都立大学) 2004)
  • 「福祉国家の危機」後の日本における教育政策-その経緯と展望-
    (佛教大学・ハワイ大学学術会議(佛教大学) 2004)
  • 教育サービスにおける非営利・協同セクターと他セクターとの関係-教育NPOの事例をとおして-
    (日本教育行政学会第38回大会(愛知教育大学) 2003)
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Works (7件)：
  • (書評)三上和夫著『教育の経済:成り立ちと課題』(春風社、2005)
    2006 -
  • シンポジウム報告「教育における<公>と<私>関係の再検討」担当「地域と開かれた学校の観点から」
    2003 -
  • 生涯学習行政
    2002 -
  • シンポジウム報告「父母・住民の教育行政・学校経営参加」
    1998 -
  • Parents and Inhabitants Participation in Educational Administration and School Management
    1998 -
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学歴 (4件)：
  • - 1993 京都大学 教育学研究科 教育方法学
  • - 1993 京都大学
  • - 1980 京都大学 教育学部 教育社会学科
  • - 1980 京都大学
学位 (1件)：
  • 教育学修士 (京都大学)
経歴 (1件)：
  • 佛教大学 教育学部 教育学科 教授
委員歴 (3件)：
  • 1999/06 - 2001/05 日本比較教育学会 幹事
  • 1996/04 - 1998/10 日本教育行政学会 事務局幹事
  • 1996 - 1996 関西教育行政学会 幹事
所属学会 (8件)：
関西教育行政学会 ,  関西教育学会 ,  日英教育学会 ,  日本比較教育学会 ,  日本教育行政学会 ,  日本教育法学会 ,  日本教育政策学会 ,  日本教育学会
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