研究者
J-GLOBAL ID:200901074084886906   更新日: 2023年06月30日

王 忠毅

オウ チュウギ | WANG CHUNG I
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): http://www.seinan-gu.ac.jp/~cwang/
研究分野 (2件): 商学 ,  経営学
研究キーワード (6件): The reformation of China's economic ,  Foreign Direct Investment of Japanese Corporation ,  International Finance Strategy ,  中国国有企業改革と金融改革に関する研究 ,  日本企業の海外直接投資 ,  国際財務戦略
競争的資金等の研究課題 (2件):
  • 2002 - 2002 日系他国製企業の財務戦略と取引費用
  • 2001 - 2002 中国東北における国有企業改革および金融改革に関する研究・調査
論文 (21件):
  • 多国籍企業における取引形態およびその決定要因の変化について. 西南学院大学商学論集. 2023. 69. 3・4. 153-182
  • 王忠毅. 世界経済の新秩序と多国籍企業の新興勢力ー1990年からの30年. 東アジア研究. 2020. 28. 1-17
  • 王忠毅. 日本企業によるEPA締結国への直接投資の決定要因について. 東アジア研究. 2020. 27. 23-42
  • 王忠毅. 中国における日系自動車部品サプライヤーの集積地とそのパフォーマンスとの関係. 西南学院大学商学論集. 2018. 64. 4. 41-77
  • 日系自動車部品サプライヤーの利益パフォーマンスに関する実証研究:中国に進出する自動車部品サプライヤーを中心に. 現代日本経済. 2017. 2017. 1. 39-54
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MISC (13件):
  • 王 忠毅. 地域間企業内貿易の誘発効果に関する実証分析. 西南学院大学商学論集. 2013. 59. 3.4. 55-83-83
  • 中国の経済発展における外資系企業の影響-中国東北地域を中心に-. 西南学院大学商学論集. 2010. 56. 3・4合併. 251-270
  • 日本企業による対中投資とその企業内取引に関する一考察ー海外現地法人に対する所有政策を中心にー. 西南学院大学商学論集. 2009. 55. 4. 179-202
  • 日本企業による対中投資の資金調達と企業内取引-移転価格問題の再評価-. 西南学院大学商学論集. 2007. 54. 3. 75-94
  • 日系多国籍企業の企業内貿易と企業パフォーマンス. 西南学院大学商学論集. 2006. 53. 2. 39-60
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書籍 (5件):
  • メガ競争と多国籍企業『国際ビジネス論を学ぶ』(第5章)
    中央経済社 2020 ISBN:9784502357619
  • 多国籍企業財務の新展開 -日本企業の海外金融子会社による為替リスク管理- 『現代企業の財務戦略』(第8章)
    ミネルヴァ書房 2004
  • 日系多国籍企業の財務戦略と取引費用
    九州大学出版会 2002
  • 多国籍企業と企業内貿易 『貿易論を学ぶ人のために』(第7章)
    世界思想社 2002
  • 企業経営と国有企業改革
    中国東北の経済発展(第3章) 九州大学出版会 2000
講演・口頭発表等 (26件):
  • 東アジア経済における多国籍企業の展開とその役割
    (東北アジア国・地域研究高端講壇 2022)
  • 多国籍企業の新興勢力の勃興
    (長庚大学管理学院特別講演 2022)
  • 東アジア中心の世界経済の新秩序:技術主導権の逆転
    (東アジア研究のための学際的人材育成 2022)
  • 世界経済の新秩序と多国籍企業の新興勢力世界経済の新秩序と多国籍企業の新興勢力 - 1990年からの30年-
    (東北アジア国・地域研究高端講壇 2021)
  • 世界経済の新秩序と多国籍企業の新興勢力
    (東アジア学会 第86回定例研究会 2021)
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学位 (3件):
  • 企業管理学士 (台湾国立中山大学)
  • 経済学修士 (九州大学大学院)
  • 博士(経済学) (九州大学)
委員歴 (2件):
  • 2012/04/01 - 2015/03/31 東アジア学会 理事
  • 2014/11/15 - 中国地域学会(韓国釜山) 海外理事
所属学会 (8件):
中国地域学会(韓国釜山) ,  証券経済学会 ,  日本現代中国学会 ,  九州日中関係学会 ,  九州経済調査協会 ,  (財)アジア政経学会 ,  東アジア学会 ,  国際経済学会
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