研究者
J-GLOBAL ID:200901075613264645
更新日: 2022年09月28日
上木 敏正
カミキ トシマサ | Kamiki Toshimasa
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所属機関・部署:
神戸学院大学 経営学部
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職名:
准教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
愛知大学
国際問題研究所 客員研究員
研究分野 (1件):
経営学
研究キーワード (8件):
経営分析
, 企業金融
, コーポレートファイナンス
, 財務管理
, 経営財務
, Financial Analysis
, Financial Management
, Corporate Finance
競争的資金等の研究課題 (6件):
レーガン政権期におけるアメリカ国内M&A活動の諸特性と動向に関する調査・分析
フリー・キャッシュフローのエージェンシー・コスト削減手段に関する理論的・実証的分析
経営財務論におけるエージェンシー問題の理論的・実証的分析
Research and Analysis of the Characteristics and the Movements of M&A Activities in America in Reagan Administration Period
Theoretical and Empirical Analysis of the Reduction in the Agency Cost of Free Cash Flow
Theoretical and Empirical Analysis of the Agency Problems in Corporate Finance
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MISC (37件):
愛知大学国際問題研究所発行. M&A活動に影響を及ぼしうる諸要因間の相関関係に関する一考察 -レーガン政権期におけるアメリカ国内オイル・天然ガス産業関連諸要因を対象として(OGJ400編)-. 愛知大学国際問題研究所紀要. 2011. 137. 137. 117-144
愛知大学国際問題研究所発行. レーガン政権期におけるアメリカ国内M&A活動の諸特性と動向の分析 -Mergerstat® Reviewの諸調査資料を対象として(産業別調査・分析に関する集成的補論)-. 愛知大学国際問題研究所紀要. 2010. 136. 136. 167-195
愛知大学国際問題研究所発行. M&A活動に影響を及ぼしうる諸要因間の相関関係に関する一考察 -レーガン政権期におけるアメリカ国内オイル・天然ガス産業関連諸要因を対象として(Annual Energy Review 2001編)-. 愛知大学国際問題研究所紀要. 2010. 135. 135. 193-222
三重短期大学法経学会発行. 自社株買入消却におけるフリー・キャッシュフローのエージェンシー・コスト削減効果 -企業タイプの相違による仮説に対する影響について-. 三重法経. 2009. 134. 35-96
愛知大学国際問題研究所発行. M&A活動に影響を及ぼしうる諸要因に関する一考察 -レーガン政権期におけるアメリカ国内オイル・天然ガス産業を対象とした概略的分析-. 愛知大学国際問題研究所紀要. 2009. 133. 1-43
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講演・口頭発表等 (1件):
フリー・キャッシュフローのエージェンシー・コスト削減効果
(日本経営学会中部部会(於:愛知大学車道校舎) 2000)
学歴 (4件):
- 2004 愛知大学 経営学研究科
- 2004 愛知大学
- 1992 愛知大学 法経学部 経営学科
- 1992 愛知大学
学位 (2件):
修士(経営学) (愛知大学)
博士(経営学) (愛知大学)
経歴 (6件):
2000 - 2011 三重短期大学 非常勤講師(経営財務論)
2008 - 2009 愛知産業大学 非常勤講師(企業財務、財務管理論、簿記I・II)
2008 - 2009 Part-time Lecturee(Corporate Finance,Financial Management,BookkeepingI・II) Aichi Sangyo University
2001 - 2005 名古屋産業大学 非常勤講師(財務管理論)
2001 - 2005 Part-time Lecturer(Financial Management), Nagoya Sangyo University
2000 - - Part-time Lecturer(Corporate Finance), Tsu City College
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所属学会 (6件):
日本経営学会
, 日本ファイナンス学会
, 日本経営財務研究学会
, Japan Society of Business Administration
, Nippon Finance Association
, Japan Finance Association
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