研究者
J-GLOBAL ID:200901079015024287   更新日: 2024年11月08日

岡田 徹太郎

オカダ テツタロウ | Okada Tetsutaro
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): https://www.ec.kagawa-u.ac.jp/~tetsuta/
研究分野 (3件): 金融、ファイナンス ,  公共経済、労働経済 ,  経済政策
研究キーワード (2件): 財政学 ,  経済政策
競争的資金等の研究課題 (5件):
  • 2016 - 2019 政策科学総合研究事業(政策科学推進研究事業)
  • 2012 - 2015 アメリカ及びデンマークの住宅政策におけるソーシャル・ミックスと非営利組織の役割
  • 2008 - 2010 アメリカの住宅・コミュニティ開発政策における非営利組織の位置と役割に関する研究
  • 2004 - 2006 グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究
  • 1998 - 2002 アジア太平洋地域の経済変動における米国の位置と役割
論文 (40件):
  • 岡田徹太郎. アメリカにおけるアフォーダブル住宅に対する支援政策. 都市計画. 2023. 365. 44-47
  • 岡田徹太郎. 居住保障の国際比較 ーアメリカ事例からみるその意義と課題. 季刊 経済理論. 2023. 60. 3. 30-36
  • 蝶 慎一, 佐藤 慶太, 三好 秀和, 原 瑞穂, 岡田 徹太郎, 西本 佳代, 西成 典久. 「ライフデザイン」の新規開講を迎えて. 香川大学教育研究. 2023. 20. 13-31
  • 岡田徹太郎, 西本佳代. 初年次教育における反転授業の実践と効果検証. 香川大学教育研究. 2023. 20. 123-136
  • 岡田徹太郎. 書評「森裕之・諸富徹・川勝健志編『現代社会資本論』」. 立命館アジア・日本研究学術年報. 2022. 3. 166-170
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書籍 (7件):
  • 日本の居住保障 : 定量分析と国際比較から考える
    慶應義塾大学出版会 2021 ISBN:9784766427448
  • アメリカの住宅・コミュニティ開発政策
    東京大学出版会 2016 ISBN:9784130461191
  • ソブリン危機と福祉国家財政
    東京大学出版会 2014
  • アメリカ・モデル福祉国家I
    昭和堂 2010
  • アメリカの貧困と福祉
    日本経済評論社 2007
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講演・口頭発表等 (15件):
  • 能動的な学びの場づくり: 大人数アクティブ・ラーニング型授業を実現していく方法
    (2022年度 上智大学 全学FDセミナー 2022)
  • 居住保障政策の国際比較
    (経済理論学会・西南部会 2022)
  • オンラインで学生の関係性を構築するための場づくりの工夫
    (第28回大学教育研究フォーラム(京都大学) 2022)
  • 学生と担当教員が充実感を得られるアクティブ・ラーニング型大人数オンライン授業の運営
    (第27回大学教育研究フォーラム(京都大学) 2021)
  • Zoomを使ったオンライン授業をどうデザインするか
    (HOSEI2020オンライン授業支援特設チーム 第4回 オンライン授業に関するweb講習会 2020)
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学歴 (1件):
  • 1995 - 1999 東京大学大学院 経済学研究科 現代経済
学位 (2件):
  • 修士(経済学)1997.3. (東京大学)
  • 博士(経済学) 2015.12. (東京大学)
経歴 (11件):
  • 2024/04 - 現在 香川大学 教育・学生支援機構 大学教育基盤センター 調査研究部長
  • 2021/10 - 現在 香川大学 経済学部 副学部長(研究担当)
  • 2020/04 - 現在 香川大学 教育・学生支援機構 大学教育基盤センター 地域教育部長
  • 2011/04 - 現在 香川大学 経済学部 教授
  • 2007/04 - 2011/03 香川大学 経済学部 准教授
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委員歴 (20件):
  • 2024/03 - 現在 『季刊 経済理論』編集委員会 副編集委員長
  • 2023/12 - 現在 香川県労働委員会 公益委員・会長
  • 2023/06 - 現在 日本地方財政学会 監査
  • 2023/04 - 現在 日本財政学会 監査
  • 2022/04 - 現在 経済理論学会 幹事
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受賞 (2件):
  • 2020/11 - 香川大学 学長表彰 運営部門
  • 2014/03 - 山陽放送学術文化財団 学術奨励賞
所属学会 (5件):
経営史学会 ,  経済理論学会 ,  日本地方財政学会 ,  日本財政学会 ,  日本経済政策学会
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