研究者
J-GLOBAL ID:200901083299999409   更新日: 2022年08月29日

佐々木 隆生

ササキ タカオ | TAKO SASAKI
所属機関・部署:
職名: 研究員
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • 名古屋大学  高大接続研究センター   研究員
研究キーワード (12件): articulation between highschool and university ,  nationalism ,  state ,  international public goods ,  structural change ,  macro-economic equilibrium ,  高大接続 ,  ナショナリズム ,  ステイト ,  国際公共財 ,  構造変化 ,  マクロ経済均衡
競争的資金等の研究課題 (3件):
  • 2014 - 現在 異質性を含む参入・撤退分析の新しいアプローチの研究
  • 2012 - 現在 戦後日本における中等教育改革の総合的研究
  • 2008 - 2010 高等学校段階の学力を客観的に把握・活用できる新たな仕組みに関する調査研究
論文 (6件):
  • 高大接続テストと達成度テスト. 大学の物理教育. 2014. 20. 2. 52-56
  • 佐々木 隆生. 開放複数労働経済体系とマクロ経済均衡. 研究年報 経済学. 2014. 74. 1. 1-17
  • 「高大接続テスト(仮称)」と日本型高大接続の転換. 高等教育研究. 2011. 63-86
  • 日本型高大接続の転換点-「高大接続テスト(仮称)」の協議・研究をめぐって. 年報 公共政策学. 2011. 5. 81-114
  • 複数労働経済と比較生産費構造. 年報 公共政策学. 2010. 4. 45-57
もっと見る
書籍 (4件):
  • 環境政策講義:社会科学の視野から
    2014 ISBN:9784832903692
  • 大学入試の終焉-高大接続テストによる再生
    北海道大学出版会 2012 ISBN:9784832933798
  • 国際公共財の政治経済学-危機・構造変化・国際協力
    岩波書店 2010 ISBN:9784000229005
  • 国際資本移動の政治経済学
    藤原書店 1994
講演・口頭発表等 (12件):
  • 教育行政課題としての「大学入試改革」
    (関西教育行政学会第30回大会 2014)
  • 改革を迫られる高校教育と大学入試
    (高校教育研究委員会2014年度第2回公開研究会 2014)
  • 宗教改革と個人主義-「個人主義」は今どこに向かっているのか
    (2014)
  • 教育再生実行会議第4次提言を受けての大学入試改革について
    (社団法人国立大学協会入試委員会 2014)
  • 日本型高大接続の現状と課題
    (大学評価学会 2013)
もっと見る
Works (3件):
  • 大学入試改革の過去と現在-「達成度テスト」をめぐって
    2014 -
  • 達成度テストに「基礎」と「発展」の二つが必要か
    2014 -
  • 高大接続テストの可能性
    2012 -
学歴 (1件):
  • 1970 - 1975 東北大学 経済学研究科 経済学
学位 (1件):
  • 博士(経済学) (東北大学)
経歴 (14件):
  • 2011/04 - 2017/03 北星学園大学経済学部 経済学科 教授(嘱託)
  • 2009/04 - 2011/03 北海道大学 大学院公共政策学連携研究部 特任教授
  • 2008/04 - 2011/03 北海道大学 サステイナビリティ学教育研究センター センター長
  • 2007/04 - 2009/03 北海道大学 大学院公共政策学連携研究部 公共政策大学院長
  • 2005/04 - 2009/03 北海道大学 大学院公共政策学連携研究部 教授
全件表示
委員歴 (6件):
  • 2008/11 - 2018/10 全国健康保険協会 北海道支部評議員 議長
  • 2016/07 - 2017/06 大学支援・学位授与機構 国立大学教育研究評価委員
  • 2005/04 - 2011/03 独立行政法人大学入試センター「大学入試センター試験の改善に関する懇談会」 委員
  • 2004/05 - 2011/03 社団法人国立大学協会入試委員会 専門委員
  • 2003/05 - 2011/03 文部科学省「大学入学者選抜方法の改善に関する協議の場」(入試改善会議) 協力者
全件表示
所属学会 (3件):
European Association for Evolutionary Political Economy ,  日本EU学会 ,  日本国際経済学会
※ J-GLOBALの研究者情報は、researchmapの登録情報に基づき表示しています。 登録・更新については、こちらをご覧ください。

前のページに戻る