研究者
J-GLOBAL ID:200901088817122992   更新日: 2024年01月30日

村瀬 英彰

ムラセ ヒデアキ | HIDEAKI MURASE
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (2件): 経済政策 ,  金融、ファイナンス
研究キーワード (4件): 経済政策 ,  資産価格 ,  企業統治 ,  金融システム
競争的資金等の研究課題 (16件):
  • 2012 - 2014 経済政策の行動政治経済学的決定に関する研究
  • 2011 - 2014 中間組織の形成過程と経済的機能;アジアとアフリカに関する歴史的・理論的研究
  • 2009 - 2011 非民主主義体制下の経済政策決定のゲーム論的政治経済学による分析
  • 2002 - 2003 不動産価格形成理論への戦略的条件付債券分析の応用
  • 1996 - 1998 派生証券取引の拡大が経済へもたらす影響の理論的・実証的分析
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論文 (73件):
  • 村瀬 英彰. 市場と共同体:代替か補完か?. 公共選択. 2022. Vol.78. 5-29
  • 村瀬 英彰. 新古典派均衡モデルにおけるMMT支持的なケース-2つのマクロ経済学の統合に向けて. 金融経済研究. 2021. Vol.44. 3-28
  • Nianzhi Guo, Hideaki Murase. Rising Labor Costs, Asset Bubbles and China's Economic Fluctuations. China Economic Quarterly. 2018. Vol.13. No.3. 949-968
  • 村瀬 英彰. バブル経済と崩壊. 週刊エコノミスト. 2018. Vol.96. No.2. 83
  • 村瀬 英彰. 日本における為替レート変動のマクロ経済学的意味-名目硬直性と実質硬直性の役割ー. 港湾研究. 2017. No.39. 37-65
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MISC (11件):
  • 村瀬 英彰. 金融緩和の功罪「経済教室」. 日本経済新聞. 2021
  • 村瀬 英彰. 知価社会の逆説「社会人のための経済学」. 中部経済新聞. 2007. p.15
  • 村瀬 英彰. M&Aから見る企業支配「社会人のための経済学」. 中部経済新聞. 2006. p.6
  • 村瀬 英彰. 投信のパラドックス「社会人のための経済学」. 中部経済新聞. 2006. p.16
  • 村瀬 英彰. 富の質の見極めが必要「社会人のための経済学」. 中部経済新聞. 2006. p.20
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書籍 (18件):
  • 安全資産膨張のマクロ経済学ー日本の長期停滞と経済政策の効果『日本の物価・資産価格ー価格ダイナミクスの解明』
    東京大学出版会 2023
  • シリーズ・新エコノミクス 金融論 第2版
    日本評論社 2016
  • 政策決定におけるマーフィーの法則:なぜ、われわれは悪い経済政策を選び続けるのか 『経済と経営を楽しむためのストーリー』
    東洋経済新報社 2014
  • 日本の長期停滞と蓄積レジームの転換-「弱い企業統治」のマクロ経済学による分析 『日本経済 変革期の金融と企業行動』
    東京大学出版会 2014
  • 日本の長期停滞と弱い企業統治のマクロ経済学 『効率と公正の経済分析-企業・開発・環境』
    ミネルヴァ書房 2012
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講演・口頭発表等 (35件):
  • 金融政策の課題と展望
    (東京大学金融教育研究センター「不動産金融フォーラム」 2023)
  • 日本の長期停滞と経済政策:安全資産の需給をめぐって
    (京都大学経済研究所オンライン講演 2022)
  • 財政ファイナンス下のゼロ金利・デフレーション持続のメカニズムー新古典派均衡マクロ経済モデルによる分析
    (日本金融学会中部部会 2020)
  • 新古典派均衡モデルにおける MMT 支持的なケース:2 つのマクロ経済学の包 摂に向けて
    (日本金融学会『金融経済研究』コンファレンス 2020)
  • 日本における為替レート変動のマクロ経済学的意味 -名目硬直性と実質硬直性の役割ー
    (港湾経済学会 2017)
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Works (13件):
  • 中間組織の形成過程と経済的機能:アジアとアフリカに関する歴史的・理論的研究
    2012 - 2014
  • 経済政策の行動政治経済学的決定に関する研究
    2012 - 2014
  • 非民主主義体制下の経済政策決定のゲーム論的政治経済学による分析
    2009 - 2011
  • Artificial ideologyの経済分析
    2008 - 2009
  • 不動産価格形成理論への戦略的条件付債券分析の応用
    2002 - 2003
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学歴 (3件):
  • 1986 - 1991 東京大学大学院 経済学研究科
  • 1984 - 1986 東京大学 経済学部
  • 1982 - 1984 東京大学 教養学部
学位 (1件):
  • 経済学士 (東京大学)
経歴 (5件):
  • 2013/04 - 現在 学習院大学 経済学部 教授
  • 2005/12 - 2013/03 名古屋市立大学大学院 経済学研究科 教授
  • 2002/04 - 2005/11 名古屋市立大学大学院 経済学研究科 助教授
  • 1997/10 - 2002/03 名古屋市立大学 経済学部 助教授
  • 1991/04 - 1997/09 横浜国立大学 経済学部 助教授
委員歴 (13件):
  • 2022 - 現在 日本経済政策学会 学会賞選考委員長
  • 2011 - 現在 日本金融学会 『金融経済研究』編集委員
  • 2022 - 2023 公共選択学会 『公共選択』編集委員
  • 2020 - 2022 日本経済政策学会 学会賞選考委員
  • 2019 - 2022 日本経済政策学会 理事
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受賞 (1件):
  • 2004 - 日本不動産学会著作賞
所属学会 (6件):
日本不動産学会 ,  公共選択学会 ,  日本応用経済学会 ,  日本経済政策学会 ,  日本金融学会 ,  日本経済学会
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