抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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違法伐採された木材の市場流通は,森林環境破壊の面から国際的な問題となっている。日本はG8サミットでこの問題を提起し,解決に向けた取組をしている。2007年の違法伐採対策推進国際セミナでは,各国の取組が紹介され,日本も「木材表示推進委員会の取組」を紹介し,木材や木製品の樹種と産地の表示が違法伐採対策のツールとなることが評価された。しかし表示の正確性の保証には課題があり,関係各国の研究機関が共同で「木材トレーサビリティ確保のためのシステム構築と合法/違法性検証技術の開発」をする必要がある。同年9月の「東南アジア産木材の樹種識別および産地特定技術に関する国際シンポジウム」でこの問題が討議された。本稿ではこのシンポジウムでの討議の概要を紹介した。