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J-GLOBAL ID：200902209237583777   整理番号：09A0223344

防災・減災を支える情報通信技術 3.コミュニティ 3-2 自治体・地域と連携した大規模災害時における超高層建築の減災対策

著者 (4件)： 久田嘉章 (工学院大 工) ,  村上正浩 (工学院大 工) ,  柴山明寛 (情報通信研究機構 情報通信セキュリティ研究セ) ,  滝澤修 (情報通信研究機構 情報通信セキュリティ研究セ)
資料名： 電子情報通信学会誌  (Journal of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers)
巻： 92  号： 3  ページ： 192-197  発行年： 2009年03月01日 
JST資料番号： F0019A  ISSN： 0913-5693  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 震災等の大規模災害が発生した場合,大人数の滞在者を抱える超高層建築では,地震によるエレベータ停止や通信手段の途絶などの厳しい状況の中で,同時多発する被害状況の速やかな把握と,適切な減災対応が求められている。そのためには自治体や周辺地域と連携して,ビル内及び周辺地域を結ぶ緊急時の情報通信網の事前準備も重要になる。本稿では震災を対象とした大規模災害時における超高層建物の現状と問題点を紹介し,次に新宿駅西口に位置する25階の超高層建築である工学院大学新宿校舎を中心として,様々な減災のための新しい試みを紹介する。(著者抄録)

シソーラス用語： *超高層建築 ,  *震災 ,  自治体 ,  緊急通信 ,  防災
準シソーラス用語： *減災 ,  事例報告 ,  大規模災害 ,  地域連携

分類 (1件)： 災害・防災一般  (RA02010Q)

引用文献 (6件)：

• 久田嘉章. 活断層と建築の減災対策. 活断層研究. 2008, 28, 77-87
• 土木学会. 海溝型巨大地震による長周期地震動と土木・建築構造物の耐震性向上に関する共同提言. 2006
• 国土交通省. 千葉県北西部を震源とする地震におけるエレベーターの停止・閉じ込め状況について. http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha05/07/070729_.html. 2005
• 中林一樹. 首都圏直下型地震と地震被害想定から見た震災像. 地学雑誌. 2007, 116, 3/4, 313-324
• 中央防災会議. 帰宅行動シミュレーション結果について. 首都直下地震避難対策等専門調査会・第11回, 2008. 2008

タイトルに関連する用語 (10件)： 防災 ,  減災 ,  情報通信技術 ,  コミュニティ ,  自治体 ,  地域 ,  連携 ,  大規模災害 ,  超高層建築 ,  減災対策