抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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バブル崩壊により,賃貸→持家マンション→持家戸建という住み替えパターンが変化しているといわれる。そこで,平成5・10・15年の「住宅需要実態調査」の個票データを用いて,バブル崩壊以後の東京圏における住み替え行動を実証的に研究した。具体的には,住み替え,所有,居住地という選択肢の同時性を考慮した居住選択行動を分析した。その際,選択肢間の相関分析が可能なMixed Logitモデルを導入した。結果,家計の住み替え行動にはライフサイクルに起因する要因が重要な役割を果たしており,それは経済的要因よりも大きい,世帯規模の縮小は住み替え誘因を消失させる可能性がある,若年世帯は賃貸から持家に住み替え,持家世帯は中年期にかけて別の持家に住み替え,高齢世帯はあまり住み替えない,という住み替えパターンの存在が明らかになった,一方,近年高齢世帯の住み替え確率が上昇しており,住み替えパターンに変化の兆しが現れている,等の知見を得た。