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J-GLOBAL ID:200902247530240280   整理番号:08A0666827

輸入原油価格の国内価格波及に関する日米比較

著者 (3件):
資料名:
号: 55  ページ: 45-62  発行年: 2007年11月 
JST資料番号: G0983A  ISSN: 1882-3785  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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2000年以降原油価格は上昇を続け,2006年には1バレル70ドルという歴史的な高値にまで高騰した。しかし,今回の原油価格高騰は,各国に石油ショック時のようなパニックを引き起こさなかった。その一因として,石油ショック以降,先進各国は原油をはじめとする資源節約技術の開発に努めてきたことが挙げられる。本稿では,国内経済の輸入原油集約度および国内物価の輸入原油価格感応度という2つの指標を用いて,輸入原油価格の変化が国内物価にどの程度の影響を与えるかシミュレーションを行い,日本とアメリカにおける長期での技術構造変化を比較する。分析の結果から次のようなことが確認された。日米とも,輸入原油集約度は,石油ショック直後に急速に低下したが,1980年代の後半になると,日本ではほぼ横ばいとなり,アメリカではやや上昇に転じさえしている。ただ,両国でそうした変化の要因は異なる。日本では輸入原油投入率の低下と国内の投入構造の効率化が同時に起こったが,アメリカの場合は国内の生産構造効率化はあまり進展しなかった。輸入原油価格の国内物価への波及をみると,日本では石油ショック直後はその影響はきわめて大きかった。しかしその後,国内物価の輸入原油価格に対する感応度は,石油ショック前と同水準まで劇的に低下した。アメリカは,日本に比べて,そもそも輸入原油価格の国内物価への影響はきわめて限定的であることがわかった。(著者抄録)
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分類 (1件):
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産業経済 
引用文献 (11件):
  • 稲田義久・下田充・藤川清史・渡邉隆俊 (2006)「資源節約技術の国際比較--OECD産業連関表を用いて--」『産業連関--イノベーション & I-Oテクニーク--』、第14巻第2号。
  • 小野充人 (2004)「原油価格上昇が与える日本経済への影響」『季刊国際貿易と投資』、No.58、国際貿易投資研究所。http://www.iti.or.jp/kikan58/580no.pdf
  • 小野充人 (2005a)「原油価格上昇が日本経済に与える影響 (その2) 動学的計量モデルを利用した試算」『季刊国際貿易と投資』No.60、国際貿易投資研究所。http://www.iti.or.jp/kikan601600no.pdf
  • 小野充人 (2005b)「原油価格上昇が日本経済に与える影響 (その3) 動学的計量モデルを利用した試算」『季刊国際貿易と投資』、No.62、国際貿易投資研究所。http://www.iti.or.jp/kikan62/620no.pdf
  • 経済産業省 (2005) 『通商白書2005』第1章第4節「世界経済の拡大と原油を中心とした商品市況の高騰」ぎようせい。http://www.meti.go.jp/report/tsuhaku2005/2005honbun_p12005_0104.pdf
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