文献

J-GLOBAL ID：200902291341756797   整理番号：08A0653385

建設汚泥の再生利用に関する建設業界の取組み

著者 (1件)： 阪本廣行 (フジタ)
資料名： 廃棄物学会誌  (廃棄物学会誌 市民編集)
巻： 19  号： 3  ページ： 138-145  発行年： 2008年05月31日 
JST資料番号： L1595A  ISSN： 0917-0855  CODEN： HAGAEB  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 建設汚泥は,建設工事から発生する廃棄物の中では最も再資源化率が低く,建設産業における再資源化率の向上が大きな課題となっている。本稿では,建設業界の取組みとして,建設会社における建設汚泥の発生抑制と再資源化率向上に関する技術開発等の取組みと,建設業団体における取組みを紹介する。建設会社における技術開発について,発生抑制技術では場所打杭や連続地中壁における発生抑制の取組みが多くみられる。また,再生利用技術に関しては,新しい土質改良材と高機能の脱水機の開発が主に行われている。建設業界団体である,(社)日本土木工業協会(以下,土工協)等における取組みについて紹介する。土工協では「建設泥土(建設汚泥)リサイクルの手引き」を作成し,講習会により協会員への周知を図るとともに,リサイクルの障害となっている「建設汚泥」の呼称変更を提案している。(著者抄録)

シソーラス用語： *資源再生 ,  リサイクル ,  建設業 ,  *泥土 ,  土壌改良剤 ,  スラッジ脱水 ,  建設廃棄物 ,  汚泥脱水 ,  建設汚泥 ,  利用 ,  再利用
準シソーラス用語： 廃材 ,  発生抑制

分類 (1件)： 廃棄物処理  (RA01095A)

引用文献 (16件)：

• 産業廃棄物問題研究会監修. 建設廃棄物処理マニュアル. 2001, 3-21
• 建設大臣官房技術調査室監修. 建設汚泥リサイクル指針. 1999, 8
• 国土交通省. 国土交通省通知, 建設汚泥処理土利用技術基準について, 平成18年6月12日, 国官技第50号, 国官総第137号, 国営計第41号. http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/region/recycle/fukusanbutsu/kensetsuodei/menu6.htm. 2006
• 飯塚芳雄. 地中連続壁工事における安定液の減量化. 基礎工. 1998, 26, 11, 78-84
• 藤嶋泰輔. 最近の土留め壁・山留め壁工法. 基礎工. 2008, 36, 2, 27-30

タイトルに関連する用語 (3件)： 建設汚泥 ,  再生利用 ,  建設業