特許

J-GLOBAL ID：200903011500642545

タスク処理実行可能性判定方法

発明者： 真鍋 義文 ,  青柳 滋己
出願人/特許権者： 日本電信電話株式会社
代理人 (1件)： 三好 秀和 (外1名)
公報種別：公開公報
出願番号（国際出願番号）：特願平7-002416
公開番号（公開出願番号）：特開平8-190489
出願日： 1995年01月11日
公開日（公表日）： 1996年07月23日
要約：

【要約】【目的】 縮小スケジュール試験時刻集合を用いることにより、複数のタスクのすべての仕事の処理実行がその期限以内に終了するか否かの判定を高速に行うことができるタスク処理実行可能性判定方法を提供する。【構成】 各タスクの必要処理量情報を基にスケジュール試験時刻集合の各要素を比較し、スケジュール試験時刻集合に属する他の時刻における必要処理量情報の合計結果からその時刻における必要処理量情報合計結果が誘導される時刻を取り除いて、縮小スケジュール試験時刻集合を求め(ステップS13)、該縮小スケジュール試験時刻集合の各時刻tについてのみ、その時刻までに発生した各タスクの仕事の必要処理量情報の合計がt以下であるか否かを調べて、すべてのタスクのすべての仕事がその期限以内に終了することができるか否かを判定する(ステップS14〜S19)。

請求項（抜粋）：

ある周期で処理すべき仕事が発生し、それらの処理に期限が存在するという性質を有するタスクが複数存在し、該複数のタスクに対してRateMonotonic法またはInverse Deadline法と呼ばれる手法でどの時刻にどのタスクを実行するかを決定するというスケジュールを行った場合にすべてのタスクのすべての仕事の処理実行がその期限以内に終了することができるか否かを各時刻における各タスクの仕事の所要時間を表す必要処理量情報を基に判定するタスク処理実行可能性判定方法であって、各タスクの発生周期情報または発生周期情報と処理期限情報を使用して、スケジュール試験時刻集合を求め、各タスクの必要処理量情報を基に前記スケジュール試験時刻集合の各要素を比較し、該スケジュール試験時刻集合に属する他の時刻における必要処理量情報の合計結果からその時刻における必要処理量情報合計結果が誘導される場合、その時刻を前記スケジュール試験時刻集合から取り除いて、縮小スケジュール試験時刻集合を求め、このようにして求めた前記縮小スケジュール試験時刻集合の各時刻tについてのみ、その時刻までに発生した各タスクの仕事の必要処理量情報の合計がt以下であるか否かを調べ、この結果に基づいてすべてのタスクのすべての仕事がその期限以内に終了することができるか否かを判定することを特徴とするタスク処理実行可能性判定方法。