特許

J-GLOBAL ID：200903014202653150

円偏波双方向性アンテナ

発明者： 岩崎 久雄 ,  天野 隆 ,  千葉 典道
出願人/特許権者： 株式会社東芝
代理人 (1件)： 外川 英明
公報種別：公開公報
出願番号（国際出願番号）：特願平10-285804
公開番号（公開出願番号）：特開2000-114859
出願日： 1998年10月08日
公開日（公表日）： 2000年04月21日
要約：

【要約】【課題】 構造が簡単かつ小型化が容易で、製造コストが低く、また給電線路からの不要輻射がなく良好なアンテナ特性が得られる円偏波双方向性アンテナを提供する。【解決手段】 地導体板13を挟んで対向して設けられた第1及び第2の誘電体基板11、12の外側の面上に、アンテナ素子14、15を形成し、このアンテナ素子14、15の下部の位置において地導体板54にスロット16を設ける。各アンテナ素子14、15には、円偏波を発生させるための縮退分離手段(切り欠き)18、19を、それぞれの放射面から見て、逆位置に設ける。この構成により、円偏波でかつ双方向の放射指向性が得られる。

請求項（抜粋）：

所定の間隔を介して対向する第1および第2の誘電体基板と、これらの第1および第2の誘電体基板の間に設けられた地導体板と、前記第1および第2の誘電体基板の前記地導体板と反対側の面上にそれぞれ形成された第1及び第2のアンテナ素子と、これらの第1及び第2のアンテナ素子の下部の位置において前記地導体板に形成された開口部と、前記第1のアンテナ素子を給電する線路とを具備し、前記第1及び第2のアンテナ素子に、それぞれの放射面から見て逆位置になるように、円偏波を発生させるための縮退分離手段を設けたことを特徴とする円偏波双方向性アンテナ。

IPC (2件)：

H01Q 13/08 ,  H01Q 21/24

FI (2件)：

H01Q 13/08 ,  H01Q 21/24

Fターム (25件)：

5J021AA01 ,  5J021AA05 ,  5J021AA07 ,  5J021AA09 ,  5J021AA11 ,  5J021AB06 ,  5J021CA03 ,  5J021GA02 ,  5J021GA08 ,  5J021HA05 ,  5J021JA06 ,  5J021JA07 ,  5J045AA21 ,  5J045AA27 ,  5J045AB05 ,  5J045AB06 ,  5J045CA04 ,  5J045DA10 ,  5J045EA07 ,  5J045FA02 ,  5J045GA01 ,  5J045HA03 ,  5J045LA01 ,  5J045MA07 ,  5J045NA01