特許
J-GLOBAL ID：200903079086271819
プリアンブルを付加情報伝送のために活用したプリアンブル同期通信システム
発明者：
出願人/特許権者：
代理人 (1件)：
藤村 元彦
公報種別：公開公報
出願番号（国際出願番号）：特願平7-154737
公開番号（公開出願番号）：特開平9-008725
出願日： 1995年06月21日
公開日（公表日）： 1997年01月10日
要約：
【要約】【目的】 受信電界強度の低下や干渉波の発生に対処して良好な通信品質を維持する。【構成】 第1通信局においてプリアンブルデータを含む送信データを送信し、第2通信局において送信データを受信してプリアンブルデータを用いて同期をとるプリアンブルを付加情報伝送のために活用した通信システム。第1通信局は、少なくとも2つの通信状態を検知し、通信状態の一方を検知したときは第1のパターンでプリアンブルデータを形成し(ステップS12)、通信状態の他方を検知したときは第1のパターンとは異なる第2のパターンでプリアンブルデータを形成する(ステップS14)。第2通信局は、プリアンブルデータが第1のパターンを有するときは通信状態の一方に対応する動作を行い、プリアンブルデータが第2のパターンを有するときは通信状態の他方に対応する動作を行う。
請求項（抜粋）：
第1通信局においてプリアンブルデータを含む送信データを送信し、第2通信局において前記送信データを受信して前記プリアンブルデータを用いて同期をとる通信システムであって、前記第1通信局は、少なくとも2つの通信状態を検知し、前記通信状態の一方を検知したときは第1のパターンで前記プリアンブルデータを形成し、前記通信状態の他方を検知したときは前記第1のパターンとは異なる第2のパターンで前記プリアンブルデータを形成し、前記第2通信局は、前記プリアンブルデータが前記第1のパターンを有するときは前記通信状態の一方に対応する動作を行い、前記プリアンブルデータが前記第2のパターンを有するときは前記通信状態の他方に対応する動作を行うことを特徴とするプリアンブル同期通信システム。
IPC (2件)：
FI (2件)：
H04B 7/26 N
, H04L 7/00 B
