機関
J-GLOBAL ID:200905064721489370   機関コード:0432000000 更新日: 2020年08月21日

長岡技術科学大学

ナガオカギジユツカガクダイガク, Nagaoka University of Technology
代表者: 学長 東 信彦
設立年: 1976
住所: 〒940-2188 新潟県長岡市上富岡町1603-1
電話番号: 0258-46-6000
FAX番号: 0258-47-9000
機構・研究部門名 (1件):
  • 工学部、大学院工学研究科、大学院技術経営研究科、附属図書館、教育方法開発センター、共通教育センター、語学センター、体育・保健センター、分析計測センター、技術開発センター、工作センター、極限エネルギー密度工学研究センター、国際センター、、eラーニング研究実践センター、情報処理センター、ラジオアイソトープセンター、音響振動工学センター、理学センター、マルチメディアシステムセンター、テクノインキュベーションセンター、高性能マグネシウム工学研究センター、アジア・グリーンテック開発センター、安全安心社会研究センター、メタン高度利用技術研究センター、知的財産センター、産学融合トップランナー養成センター、付属図書館、テクノミュージアム、セコムホール
沿革 (37件):
  • 1976/10
    長岡技術科学大学 開学
  • 1977/04
    工学部に機械システム工学課程、創造設計工学課程、電気・電子システム工学課程、電子機器工学課程、材料開発工学課程、建設工学課程を設置
  • 1978/04
    第1回学部入学式を挙行
  • 1978/04
    語学センター設置
  • 1979/04
    体育・保健センター設置
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設置目的:
近年の著しい技術革新に伴い、科学技術の在り方と、その社会的役割について新しい問題が提起され、人類の繁栄に貢献し得るような実践的・創造的能力を備
えた指導的技術者の養成が求められています。本学はこのような社会的要請にこ
たえるため、実践的な技術の開発を主眼とした教育研究を行う大学院に重点を置
いた工学系の大学として、新構想のもとに設置されました。
本学の最も重要な使命の一つは、新しい学問技術を創り出すことにあると同時
に独創的な能力のある人材を養成することにあります。このことから、本学にお
ける教育研究の基本理念は一言でいって技学-技術科学-に関する創造的能力の啓発、すなわち、”独創力の増強”であり、”考え出す大学”-Ideas University-
を目標としているものです。この考え方から、本学では特に実験・実習を重視し
「実務訓練(インターンシップ)」として、一定期間企業等において実習させる
など、新しい教育体制をとって、実践的技術の開発を主眼とする教育研究を目指
しています。
事業概要:
1.主として高等専門学校卒業者等を第3学年に受け入れ、また、専門学校、普通
高校の卒業者等を第1学年に、ツイニング・プログラムによる外国人留学生を第3
学年受け入れるなど、特色ある技術教育の体系をとっています。また、入学者の
選考には、推薦入学制度も採用しています。
2.学部から大学院修士課程までを一貫した教育体制としてとらえ、高度の専門的、かつ実践的・創造的な能力の開発を目指し、社会の要請にこたえられる指導的技術者を養成します。
3.広い視野と柔軟な思考力を備え、学術的研究を推進するとともに、その成果を
実際の新技術にまで発展させ得る実践的・創造的な研究者及び技術者を養成しま
す。教育体制については、社会の新しい要請に柔軟に対応し得るよう学際的な教
育分野による専攻を編成しています。
4.社会との密接な接触を通じて、指導的技術者として必要な人間性の陶冶と、実
践的技術感覚を体得させることを目的として、学部第4学年後半に約5か月間、企業、官庁、公団等において実務訓練(インターンシップ)を履修させています。
5.課程及び専攻に共通科目を開設し、組織の指導者として必要なマネジメント能
力及び文化的、社会的、国際的な素養の育成に努めています。
6.開かれた大学の一環として、社会人の継続教育・再教育という社会的要請にこ
たえるべく、企業等で活躍している高等専門学校及び大学出身の社会人を、積極
的に受け入れています。平成18年4月に専門職大学院「システム安全専攻」を開
設しました。
7.本学の研究開発における産学官連携活動は、産業界、自治体や公設研究機関
と本学とが一体となって、産業界や社会が抱える様々な技術的課題や問題の解決
に向けて、産業界や社会のニーズと大学のシーズの出会いを現出させ、関係組織
や技術者・研究者がそれぞれの特長を生かしつつ、合目的的に連携協力してその
解決を図ると共に、画期的な新技術・新製品の創出を可能にします。この活動を
総括し、組織的に推進するため、産学官・地域連携/知的財産本部を設置してい
ます。
8.文部科学省が、我が国全体として高等教育の質保証、国際競争力の強化に資
することを目的として重点的な財政支援を行う「質の高い大学教育推進プログラ
ム」に本学の「実践的技術教育マイスター制度」及び「UD(ユニバーサル・デザ
イン)に立脚した工学基礎教育の再構築」が選定されています。また、我が国の
高等教育の質保証の強化に資することを目的とし、学士力の確保や教育力向上の
ための取組として重点的な財政支援を行う「大学教育・学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム(大学における教育の質保証の取組の高度化)」に本学の「学習サポーター制度による教育力の進化」が選定されています。
9.世界最高水準の科学技術の先導者、すなわち産学融合トップランナーを養成する
ため、産学融合トップランナー養成センターを創設し、理想的な研究環境のもとで
産学融合研究を促進するとともに大学教育に参画することで、産業創出に繋がる優
れた成果と教育者としての素養獲得を求める人材養成システムです。
予算額:
  • 2010年度: 7,422 (百万円)
下位組織 (52件):

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