研究者
J-GLOBAL ID:201001011613041444   更新日: 2024年03月21日

小山 泰弘

Yasuhiro Koyama
所属機関・部署:
ホームページURL (1件): http://www.pref.nagano.lg.jp/ringyosogo/index.html
研究分野 (2件): 地域研究 ,  森林科学
研究キーワード (3件): 森林管理 ,  林木育種 ,  造林
競争的資金等の研究課題 (7件):
  • 2019 - 2024 景観スケールにおける亜高山帯針葉樹林の更新に及ぼす風倒撹乱と獣害の相互作用的影響
  • 2015 - 2018 「草山」はいつどのようにして里山林となったか-里山の今を理解し管理する視座として
  • 2013 - 2016 ブナ林の断片化がブナ集団の遺伝的多様性と繁殖に及ぼす影響
  • 2010 - 2012 森林被害跡地の健全化に向けた誘導技術の解明
  • 2009 - 2012 亜寒帯針葉樹林における撹乱体制と樹種共存メカニズムの解明
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論文 (172件):
  • 平岡 裕一郎, 西村 尚之, 小山 泰弘, 岡田 充弘, 柳澤 賢一, 鈴木 智之, 新其楽図. 北八ヶ岳における亜高山帯針葉樹林に及ぼすニホンジカの影響-20年間の観測に基づく森林動態-. 日本森林学会誌. 2023. 105. 6. 216-224
  • 大矢 信次郎, 二本松 裕太, 小山 泰弘. カラマツ植栽木の初期サイズが下刈り回数に及ぼす影響. 日本森林学会大会発表データベース. 2023. 134. 341
  • 石原渓介, 小山泰弘. 有明講社の発展があがりこサワラを生んだ可能性. 日本山岳文化学会誌. 2022. 19. 3-10
  • 小山泰弘, 柳澤賢一, 鈴木智之, SHINCHILET Borjigin, 西村尚之. 北八ヶ岳亜高山帯針葉樹林におけるニホンジカの行動と樹木被害との関連性. 長野県植物研究会誌. 2022. 55
  • 小山泰弘, 市原満. コンテナ苗植付用自動植穴堀機の生産性. 中部森林研究. 2022. 70
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MISC (103件):
  • 柳澤賢一, 小山泰弘. 長野県におけるスギ壮齢林の梢端枯れ被害. 森林防疫. 2023. 72. 2. 21-29
  • 小山泰弘. センサーカメラで亜高山帯のニホンジカを追う. 長野県林業総合センター技術情報. 2023. 169
  • 小山泰弘. 長野県における獣害防除のとりくみ. 林業と薬剤. 2023. 244
  • 小山泰弘. 近年のカラマツ林業等研究会の活動からみた森林・林業の動向. 長野県林業総合センター技術情報. 2023. 170
  • 小山泰弘. 森林科学の専門教育と専門的人材の育成をめぐる現状と課題 地域の森林を支える「長野県林業士」の育成. 森林技術. 2023. 979
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書籍 (13件):
  • 山村は災害をどう乗り越えてきたか : 山梨県早川町の古文書・民俗・景観を読み解く
    小さ子社 2023 ISBN:9784909782137
  • 地形図でたどる長野県の100年
    信濃毎日新聞社 2020 ISBN:9784784073580
  • 地図でわかる樹木の種苗移動ガイドライン
    文一総合出版 2015 ISBN:9784829965245
  • 樹木医学の基礎講座
    海青社 2014 ISBN:9784860992972
  • 広葉樹の森づくり
    日本林業調査会 2014 ISBN:9784889652369
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講演・口頭発表等 (111件):
  • 安全な林業の実現には座学での基礎知識を疎かにしてはいけない
    (日本森林学会大会発表データベース 2021)
  • 機械地拵え作業の特徴と功程
    (中部森林研究 2020)
  • 専門人材の育成に向けた長野県の取り組み
    (日本森林学会大会発表データベース 2020)
  • チェーンソーの目立て学習の効果について
    (中部森林研究 2019)
  • グラップル木寄せの功程について
    (中部森林研究 2019)
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学歴 (1件):
  • 2009 - 2012 名古屋大学 生命農学研究科
学位 (1件):
  • 博士(農学) (名古屋大学)
委員歴 (5件):
  • 2022/05 - 現在 日本森林学会 理事
  • 2020/04 - 2023/04 森林立地学会 理事
  • 2020/05 - 2022/05 日本森林学会 主事
  • 2009/09 - 2013/10 牛伏寺 牛伏寺誌編纂委員会
  • 2002/11 - 2006/03 塩尻市 塩尻市版レッドデータブック作成委員会
所属学会 (4件):
日本環境教育学会 ,  植生学会 ,  日本生態学会 ,  日本森林学会
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