研究者
J-GLOBAL ID：201001066281055372   更新日: 2024年02月01日

松原 信継

マツバラ ノブツグ | Nobutsugu Matsubara
所属機関・部署：
清泉女学院大学 人間学部

清泉女学院大学 人間学部 について


職名： 教授
研究分野 (1件)： 教育学
研究キーワード (8件)： educational attorney ,  スクールロイヤー ,  教師の専門職性 ,  メディエーション ,  法化 ,  teacher professionalism ,  mediation ,  legalization
競争的資金等の研究課題 (4件)：
  • 2019 - 2022 「効果のあるスクールロイヤー」に関する実証的研究 - メディエーターとの協働へ
  • 2017 - 2020 公教育の共同統治を推進する分散型リーダーシップシステムと学習環境調査票の開発研究
  • 2013 - 2019 教員養成の修士レベル化に対応する大学院カリキュラムの開発研究
  • 2012 - 2016 日本の教育ADRの構築に向けたADR先行領域の研究-社会保障・医療分野を中心に
論文 (33件)：
  • 松原, 信継. 医療的ケア児への「合理的配慮」の供与に関する考察-米国のIDEA(個別障害者教育法)の観点から. 清泉女学院大学人間学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies Seisen Jogakuin College. 2020. 17. 51-61
  • 松原信継. 「学習環境調査研究と学習効果論の適切な結合に向けて-教師のリーダーシップへの注目」. 「学習環境調査に基づく対話のある学校づくり」ハンドブック. 2020. 50-53
  • 松原 信継. 「合理的配慮」をめぐる紛争解決にADRを活用することの意義と課題-米国のIDEAにおけるメディエーション(mediation)に注目して-. 日本教育行政学会年報. 2020. 46. 186-190
  • 松原, 信継. 「チーム学校」時代に求められる学校事務職員の資質・能力-ガバナンス概念とリーダーシップ論を軸にして~平成29年度/第23回名古屋市立小中特別支援学校事務職員研究大会での講演(2018年1月26日・名古屋市教育センター講堂)より~. 教育ガバナンス研究. 2018. 1. 1-14
  • 松原 信継. 教育と福祉との効果的な連携 (特集 教育・福祉の連携と学校支援)-Challenges in the collaboration between education and welfare at school. 子どもの権利研究 = Children's rights journal / 子どもの権利条約総合研究所 編. 2017. 28. 37-42
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書籍 (8件)：
  • 子どもの権利をまもるスクールロイヤー : 子ども・保護者・教職員とつくる安心できる学校
    風間書房 2022 ISBN:9784759924367
  • 子どもの権利が拓く : 教育・福祉の連携と学校支援 子ども法の今日的動向
    日本評論社(子どもの権利条約総合研究所編) 2017 ISBN:9784535066618
  • テキスト教育と教育行政
    勁草書房 2015
  • 教育法の現代的争点
    法律文化社 2014 ISBN:9784589035608
  • 松原信継 , 「アメリカにおける教育官僚制の発展と克服に関する研究-歴史的・制度的視点から」
    風間書房 2012
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講演・口頭発表等 (26件)：
  • 「チーム学校」時代の分散型リーダーシップ論と学校事務職員
    (令和3年度大阪府枚方市「学校事務職員リーダ ー研修」講演 2021)
  • 高等教育におけるメディエーターの意義と可能性
    (AHEAD JAPAN(一般社団法人全国高等教育障害学生支援協議会)全国大会代替企画講演 2020)
  • わが国におけるスクール ロイヤー(制度)の現状と課 題-アンケート調査結果に基づく考察-
    (日本教育政策学会第27回大会自由研究発表(第2部) 2020)
  • 学習環境調査研究と学習効果論の適切な結合に 向けて-教師のリーダーシ ップへの注目
    (2019)
  • 「障害」をめぐる紛争解決 (合理的配慮を含む)にADR を活用する意義と課題- 米国におけるメディエーショ ン(mediation)の実践を参考 にして-
    (日本教育行政学会第54回大会課題研究II 指定報告発表 2019)
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Works (2件)：
  • 日本の教育ADRの構築に向けたADR先行領域の研究-社会保障・医療分野を中心に , 基盤研究(C)
    2012 - 2014
  • アメリカにおける教育官僚制の発展と克服に関する研究 , 研究成果公開促進費
    2011 - 2011
学歴 (3件)：
  • 2002 - 2005 名古屋大学 教育発達科学研究科教育行政専攻(博士後期課程)
  • 2000 - 2002 愛知教育大学 教育学研究科学校教育臨床専攻(修士課程)
  • 1974 - 1977 京都大学 法学部
学位 (1件)：
  • 博士(教育学) (名古屋大学)
経歴 (4件)：
  • 2018/04 - 現在 清泉女学院大学 人間学部 教授
  • 2016/04 - 2018/03 愛知教育大学 教育ガバナンス講座 教授
  • 2014/04 - 2016/03 愛知教育大学 学校教育講座 教授
  • 2010/04 - 2014/03 愛知教育大学 学校教育講座 准教授
所属学会 (12件)：
日本教育制度学会 ,  日本教育学会 ,  日本教育行政学会 ,  日本教師教育学会 ,  日本教育法学会 ,  The Japan Society for Educational System and Organization ,  Japan Academic Society of Educational Policy ,  The Japan Educational Administration Society ,  The Japanese Society for the Study on Teacher Education ,  Japan Education Law Association ,  日本教育政策学会 ,  Japanese Educational Research Association
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