篠原岳司

シノハラタケシ | Shinohara Takeshi

所属機関・部署：
職名：准教授

研究分野 (1件)：教育学

研究キーワード (6件)：公教育制度 , 分散型リーダーシップ , 教育ガバナンス , 教育学 , 教育経営学 , 教育行政学

競争的資金等の研究課題 (18件)：

2023 - 2026 教職員の人事異動区域を単位とした教育条件整備に関する実証的研究
2021 - 2024 地域創造型教育ガバナンスの構築と教職員の職能開発に関する学際的研究
2020 - 2024 分権型教員人事の存立要件に関する日・米・英比較研究:教員集団への影響に着目して
2021 - 2023 新型コロナウイルス感染症を契機とした「学校」の再定義-学校再開プロセスの検証-
2019 - 2023 都道府県立高校の学校設置者移管に見るローカル教育ガバナンスの構造変容

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論文 (42件)：

大沼, 春子, 青柳, ゆきの, 新井, 系和, 榎本, 由里子, 片野, 多恵, 侯, 芳蕾, 長屋, 俊輝, 深海, 貴之, 府川, 颯太, 福原, 暖, et al. 名寄市における道立高校再編と学校づくりの過程 : 名寄高校と名寄産業高校の統合をめぐる議論と要望について. 公教育システム研究. 2023. 22. 63-104
榎景子, 篠原岳司, 藤村祐子, 髙橋哲, 山下晃一. 米国の公立学校教員人事をめぐる学校裁量の法的規定と運用実態 : 学校分権型教員人事の存立要件に関する予備的考察. 神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要. 2023. 16. 2. 57-71
大沼, 春子, 眞鍋, 優志, 魏, 義萱, 桂, 菀婷, 黄, 桂花, 清水, 広平, 平尾, 実美, 岡島, 慶太, 菅原, 潤, 鈴木, 茜, et al. 北海道湧別町における義務教育学校の設置とその学校経営過程 : 湧別町立芭露学園を事例に. 公教育システム研究. 2022. 21. 41-78
篠原岳司. ポストコロナを見据えた地方教育行政と学校経営-北海道教育学会・日本教育学会北海道地区共催シンポジウム(2021年3月)の記録ポストコロナ社会と教育の課題 : 北海道の現状を踏まえて. 教育学の研究と実践 / 北海道教育学会学会誌編集委員会編. 2022. 17号. 17. 76-82
眞鍋優志, 王婷, 大屋潤平, 王子湾, 金澤, 佐藤理香, 畠中博晶, 雷芮, 飯田俊大, 音村拓臣, et al. 北海道奥尻町におけるICT教育の整備とその取り組みについて : 奥尻町立奥尻中学校、北海道奥尻高等学校の事例より. 公教育システム研究. 2021. 20. 139-180

MISC (22件)：

篠原岳司. 議論のまとめ-シンポジウム報告子どもの権利と教育政策. 日本教育政策学会年報 / 日本教育政策学会編集委員会編. 2023. 30. 90-94
篠原岳司, 浅川和幸, 松木健一. 教員養成の新たな姿を目指して : 松木先生講演会. 子ども発達臨床研究. 2022. 16. 43-64
篠原岳司. 緊急事態に直面する教育行政・教育行政学の課題(2)-新型コロナ禍に見る教育統治・領域間行政-. 日本教育行政学会年報. 2022. 48. 190-191
篠原岳司. コロナ禍が気づかせた新しい学校経営のあり方 (特集新しい学校経営、新しい学校リーダー). 月刊高校教育. 2021. 54. 4. 30-33
篠原岳司. 榎景子著『現代アメリカ学校再編政策と「地域再生」』,学文社,2020年,274頁. 日本教育行政学会年報. 2021. 47. 236-239

書籍 (22件)：

教育行政学(第4版): 子ども・若者の未来を拓く
八千代出版 2022 ISBN:484291839X
一斉休校そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?
明石書店 2022 ISBN:4750353752
専門職としての教師の資本: 21世紀を革新する教師・学校・教育政策のグランドデザイン
金子書房 2022 ISBN:4760826823
教育行政学 : 子ども・若者の未来を拓く
八千代出版 2020 ISBN:9784842917849
ともに生きるための教育学へのレッスン40 -明日を切り拓く教養
明石書店 2019

講演・口頭発表等 (32件)：

教育人権保障のための教育行政学研究 -教育ガバナンス論と教育実践過程-
(日本教育行政学会第57回大会(日本大学文理学部) 課題研究II 教育行政学における基礎概念および重要命題の継承と発展(3) ー教育現象の統合的解明に向けた知的体系へー 2022)
Characteristics of collaboration and networks in educational governance in Japan
(Partnership for Education and Beyond Collaboration and networks for quality education 2022)
英米における分権型教員人事の概況と作用 :分権型教員人事の存立要件に関する比較研究(1)
(日本教育行政学会第56回大会 2021)
一斉休校 :そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?
(日本教育行政学会第56回大会 2021)
北海道・札幌市他自治体の状況から(COVID-19対応特別委員会企画地方教育行政と学校は「一斉休校」にいかに対応したか)
(日本教育経営学会第61回大会 2021)

学歴 (3件)：

2006 - 2009 北海道大学教育学研究科教育学専攻博士後期課程
2004 - 2006 北海道大学教育学研究科教育学専攻修士課程
1996 - 2000 青山学院大学国際政治経済学部国際政治学科

学位 (1件)：

博士(教育学) (北海道大学)

経歴 (6件)：

2015/04 - 現在北海道大学大学院教育学研究院准教授
2011/04 - 2015/03 滋賀県立大学人間文化学部人間関係学科准教授
2010/04 - 2011/03 福井大学大学院教育学研究科教職開発専攻研究機関研究員
2009/10 - 2010/03 Brown University(USA) Visiting Research Fellow
2009/04 - 2010/03 日本学術振興会特別研究員(PD)

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委員歴 (14件)：

2023/01 - 現在日本教育学会機関誌編集員会編集委員
2022/10 - 現在日本教育行政学会常任理事
2022/06 - 現在日本教育経営学会全国理事
2020 - 現在日本教育政策学会全国理事
2016/04 - 現在北海道教育学会理事

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受賞 (1件)：

2009 - 研究奨励賞(日本教育行政学会)

所属学会 (7件)：

アメリカ教育学会 , 日本教育法学会 , 北海道教育学会 , 日本教育政策学会 , 日本教育経営学会 , 日本教育行政学会 , 日本教育学会

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