抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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H農事組合法人を事例として水田作経営モデルを作成し,線形計画法によって水稲極早生品種導入の経営評価を行った。1.借地面積に上限を設けず,かつ極早生品種は作付けることも作付けないことも選択できるという条件でLP計算を行った結果,極早生品種を導入することが合理的と判断された。「水稲2品種栽培」は「水稲1品種栽培」に比べて水稲作付け面積の拡大,高品質米生産,農業所得の増加が期待できる。2.借地面積を指定し,かつ極早生品種は作付けることも作付けないことも選択できるという条件でLP計算を行った結果,借地面積が7ha以上になると「水稲2品種栽培」が合理的であると判断された。さらに,水稲2品種栽培は,いずれの借地面積でも極早生品種と「ヒノヒカリ」を適期収穫できる範囲内で作付けるため,生産物の品質低下を招かずに規模拡大が期待できる。3.極早生品種の導入が有利となる価格条件を求めた。借地面積が19.4haの場合,極早生品種の単価が「適期収穫ヒノヒカリ」に比べて54円/kg安い183円/kgまでは,極早生品種を導入することが合理的と判断された。さらに,極早生品種単価が188円/kg以上では,単価が「刈り遅れヒノヒカリ」に比べて安い水準であっても,極早生品種を導入することが合理的と判断された。(著者抄録)