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J-GLOBAL ID：201002250787951332   整理番号：10A0965536

部門毎電力消費と経済成長間の線形および非線形因果律 台湾による証拠

Linear and nonlinear causality between sectoral electricity consumption and economic growth: Evidence from Taiwan

著者 (3件)： CHENG-LANG Yang (Dep. of Managerial Economics, Nanhua Univ., Chiayi 62102, Taiwan) ,  LIN Hung-pin (Dep. of International Business and Trade, Shu-Te Univ., Kaohsiung 82445, Taiwan) ,  CHANG Chih-heng (Dep. of Managerial Economics, Nanhua Univ., Chiayi 62102, Taiwan)
資料名： Energy Policy  (Energy Policy)
巻： 38  号： 11  ページ： 6570-6573  発行年： 2010年11月 
JST資料番号： H0246B  ISSN： 0301-4215  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： イギリス (GBR)  言語： 英語 (EN)

抄録/ポイント： 本研究では,合計電力消費(TEC)および実質国内総生産(RGDP)間の線形および非線形因果律を検討した。従来の文献と異なり,TECを産業部門消費(ISC)および住宅部門消費(RSC)に分類し,TEC,ISCおよびRSCがどのように台湾のRGDPに影響するかを検討することによって,RGDPと電力消費間の未決定の関係を解いた。Granger線形因果律試験を使い,(1)線形因果律に関して,TEC,ISCおよびRGDPの間には双方向因果律が存在するが,しかしRSCとRGDPの間には中立性が存在すること,また(2)非線形因果律に関して,なおTECおよびRGDPの間には双方向因果律が存在するが,しかしRSCとRGDPの間には一方向性因果律が存在することを示した。(1)と(2)を基にして,経済成長の目的を達成するために電力政策の制定はISCに対する制約を緩め,RSCを制限することを示唆した。Copyright 2010 Elsevier B.V., Amsterdam. All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.

シソーラス用語： *経済成長 ,  *電力消費 ,  因果律 ,  線形性 ,  非線形性 ,  台湾 ,  国内総生産 ,  産業 ,  住宅 ,  分類 ,  政策

分類 (2件)： 産業経済  (KA02000Y) ,  電力工学・電力事業一般  (NB01000X)

タイトルに関連する用語 (9件)： 部門 ,  電力消費 ,  経済 ,  成長 ,  線形 ,  非線形 ,  因果律 ,  台湾 ,  証拠