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J-GLOBAL ID：201002251184385223   整理番号：10A0610262

安定的な輸入のための日本籍船の必要隻数算出モデルに関する研究

A Study on Calculation Model of Required Number of vessels which have the Japanese Nationality for Stable Import

著者 (3件)： 鈴木理沙 (東京海洋大) ,  黒川久幸 (東京海洋大) ,  鶴田三郎 (東京海洋大)
資料名： 日本航海学会論文集  (Journal of Japan Institute of Navigation)
号： 122  ページ： 171-178  発行年： 2010年03月25日 
JST資料番号： F0535A  ISSN： 0388-7405  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 日本はエネルギー資源や衣食住に欠くことの出来ない多くの物資を外航海運による輸入に依存している。輸送する船舶は日本政府が管轄権を持つ日本籍船であることが重要である。現在,日本商船隊における日本籍船の隻数は98隻と全体の約3.7%にまで減少している。本研究では,安定的な輸送の確保のための政策が,種々の船種の必要隻数の増減に与える影響について考慮でき,船舶輸送に関する費用といった多くのデータが無くても簡便に計算できる必要隻数算出モデルを構築することを目的とした。本モデルで用いた結果では,日本籍船の必要隻数合計は625隻となった。従って,現状の日本籍船の隻数は必要隻数の僅か15%に留まっており,大きく不足している事が分かった。625隻の内訳は次の通りである。コンテナ船:259隻,油タンカ: 77隻,鉱石運搬船:90隻,石炭運搬船:86隻,鉱石兼石炭運搬船:51隻,穀物運搬船:62隻である。

シソーラス用語： *輸入 ,  安定条件 ,  *日本 ,  船籍 ,  計算モデル ,  *商船 ,  税 ,  定期船 ,  タンカ ,  需要 ,  航海速度 ,  石炭

分類 (1件)： 水上輸送・サービス一般  (TD01010U)

引用文献 (26件)：

• 社団法人 日本船主協会. http://www.jsanet.or.jp/index.html. 2008
• 国土交通省海時局. トン数標準税制. http://www.mlit.go.jp/maritime/lawbudtax/tax.html. 2008
• 国土交通省海事局. 第3回国際海上輸送部会説明資料. http://www.mlit.go.jp/singikai/koutusin/kaiji/kokusai/03/images/01.pdf. 2008
• 張畢. 天然ガス需要予測に基づくLNG船の必要船腹量算出に関する研究. 日本物流学会誌. 2006, 14, 277-284
• 香月祐樹. 石油ロジスティクスネットワークモデルによる日本向けタンカー船隊の検討. 日本航海学会論文集. 2001, 106, 239-248

タイトルに関連する用語 (4件)： 輸入 ,  日本 ,  モデル ,  研究