店舗販売と無店舗宅配システムの比較による商品販売に関わるCO<sub>2</sub>排出抑制対策の提案

本下晶晴; 工藤祐揮; 玄地裕; 稲葉敦

文献

J-GLOBAL ID：201002268444763260 整理番号：10A1198439

店舗販売と無店舗宅配システムの比較による商品販売に関わるCO₂排出抑制対策の提案

PROPOSAL FOR REPRESSING CO₂ EMISSIONS FROM DAILY SHOPPING WITH THE COMPARISON OF ON-SITE SHOPPING AND DELIVERY SERVICE

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巻： 38 ページ： 317-324 発行年： 2010年10月23日
JST資料番号： Y0732B ISSN： 1345-9597 資料種別：会議録 (C)
記事区分：原著論文発行国：日本 (JPN) 言語：日本語 (JA)

日本は2007年度に排出した温室効果ガスの二酸化炭素が1374百万トンを記録し,京都議定書の基準年度である1990年に比べて13.8%も増加した。家計支出の大部分を占める食料品や飲料など日用品を購入する際,店舗の運営や来店に伴うエネルギー消費で二酸化炭素を排出する。商品販売が関連する二酸化炭素排出量を削減する為,立地条件や規模が相違する店舗や無店舗宅配システムを対象にエネルギー消費量を評価した。無店舗販売は店舗販売に比べ冷蔵や冷凍設備,顧客が来店に要するエネルギー消費量を抑制できるため二酸化炭素の排出量抑制効果が大きかった。冷凍や冷蔵商品を無店舗宅配システムで配送し,同時に常温管理品を中心に販売すると二酸化炭素排出量を抑制できる。

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環境問題 , エネルギー消費・省エネルギー , エネルギー利用と環境との関係

引用文献 (11件)：

温室効果ガスインベントリオフィス: 日本国温室効果ガスインベントリ報告書 (NIR),(独) 国立環境研究所地球環境研究センター, 2009.
井原智彦, 大橋貴宏, 堂脇清志, 工藤祐揮: 消費者の生活行動に伴うCO₂排出の分析と評価, 第4回日本LCA学会研究発表会講演要旨集, pp. 256-257, 2009.
Norris, G. A., Croce, F. D. and Jolliet, O.: Energy burdens of conventional wholesale and retail portions of product life cycle, J. Ind. Ecolo., Vol.6, No.2, pp. 59-69, 2003.
Williams, E. and Tagami, T.: Energy use in sales and distribution via e-commerce and conventional retail, J. Ind. Ecolo., Vol.6, No.2, pp. 99-114, 2003.
根本志保子: 食料の小売および流通過程におけるCO₂排出量試算, 日本LCA学会誌, Vol.5, No.1, pp. 113-121, 2009.

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