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J-GLOBAL ID：201002269804817150   整理番号：10A1320215

車種別利用パターンを考慮したプラグインハイブリッド車と電気自動車の導入評価

著者 (10件)： 中上聡 (東大 大学院工学系研究科) ,  山本博巳 (東大 大学院新領域創成科学研究科) ,  山本博巳 (電力中研) ,  山地憲治 (東大 大学院工学系研究科) ,  高木雅昭 (東大 大学院工学系研究科) ,  岩船由美子 (東大 生産技研) ,  日渡良爾 (電力中央研 原子力技研) ,  岡野邦彦 (東大 大学院新領域創成科学研究科) ,  岡野邦彦 (電力中研) ,  池谷知彦 (電力中央研 材料科研)
資料名： エネルギー・資源  (Energy and Resources)
巻： 31  号： 6  ページ： 336  発行年： 2010年11月05日 
JST資料番号： Z0986A  ISSN： 0285-0494  CODEN： ENESEB  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 短報  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究の目的は車種別の利用パターンを考慮したPHEV及びEVの普及シナリオの作成と,さらに電源構成による間接的なCO₂排出量も含めたCO₂削減効果の評価である。乗用車の場合,EVよりも搭載電池容量の小さいPHEVは,2010年から普及が始まり,2030年には8割以上のシェアを占める。またEVは,特に軽乗用車で2040年以降に8割以上のシェアを占める。2050年までのPHEV・EVの普及による電力需要の充電パターンとして深夜のボトム需要の押し上げを仮定する。総発電コストを最小化する電源構成モデルを用いて評価する。その結果,原子力容量上限制約64GWの場合,PHEV・EVの追加的な電力需要は主に火力発電で供給される。原子力上限制約をボトム需要の80%とする時,PHEV・EV普及時の2050年のCO₂排出量は,ICV(燃料自動車)ケースと比較して106%削減となり,運輸部門の大幅なCO₂削減が行われる。但し,このケースのためには,PHEV・EVの普及だけでなく,原子力設備容量の増加(2050年:79GW)が必要になる。

シソーラス用語： *ハイブリッド自動車 ,  電力需要 ,  火力発電 ,  *原子力発電 ,  排出量 ,  乗用車 ,  容量 ,  *二酸化炭素排出量 ,  *プラグインハイブリッド自動車
準シソーラス用語： *プラグインハイブリッド車 ,  二酸化炭素排出量削減 ,  *設備容量

分類 (1件)： エネルギー利用と環境との関係  (LE01000E)

タイトルに関連する用語 (4件)： 車種 ,  プラグインハイブリッド車 ,  電気自動車 ,  評価