抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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H社の北米営業管理図から,既に2008年1月には営業損益の異常があり,リーマンショックの予告と考え対策を考えるべきであった。消費指数/利子率=混乱要因指数と定義し,不動産投資信託指数REITと並べてみると,2001年の日銀の短期利子率の引き下げが,アメリカの生活および住宅バブルの引き金の要因と思われる。T社の赤字発生要因の第1は2006~2007年の成長率15%というつくりすぎであり,サブプライムの住宅ローンに付随したT社北米営業の押しこみ販売が原因かもしれない。経営不良のムダとりにより,実態を把握することが必要である。