抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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近年,多くの分野において地球環境保護の対策として省資源,省エネルギー,環境負荷物質の低減技術が積極的に導入されるようになった。鉄筋コンクリート建築構造物においても,新築建築物の長寿命を実現し既存建物の長延命化を図るための合理的な維持保全技術が必要となってきた。基本的に建築物は,設計計画から施工,供用中の維持管理,廃棄まで,すべて建築基準法に則り行われねばならず,これは土木構造物の場合と大きく異なるところである。建築物の維持保全は改良保全と維持保全に区分され,この内維持保全は「対象物の初期の性能および機能を維持するために行う保全」とされている。維持保全計画を作成する場合,その計画に定めるべき事項は,建設省告示第606号内に一号~十号として詳細に示されている。建築物の保全における調査および劣化診断と補修の様々な技術的方法について,共通する事項をまとめて標準的な手順として示した図を添付した。