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J-GLOBAL ID：201002299544945597   整理番号：10A0579488

外材に対抗できる国産材製材工場のビジネスモデルの研究

著者 (2件)： 濱野英太郎 (鹿児島大) ,  遠藤日雄 (鹿児島大 農)
資料名： 九州森林研究  (Kyushu Journal of Forest Research)
号： 63  ページ： 1-4  発行年： 2010年03月31日 
JST資料番号： L2396A  ISSN： 1347-0779  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 文献レビュー  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： バブル期以降,林野施策等により国産材製材工場が規模を拡大させている。本論文ではその製材規模で本当に外材に対抗できるのかをKD材製材工場とラミナ材製材工場とに分けて検証した。その結果,KD材製材工場の場合,製品価格が@¥50,755/製品m³のとき,約50千m³/年の製材規模が必要であることが分かった。但し,これ以上の製品価格になったとしても経費,販路の確保等の面から最低50千m³/年の製材規模が必要であると考えられる。次にラミナ材製材工場の場合,製品価格が@¥69,486/m³のとき,約300千m³/年の製材規模が必要であることが分かった。特に国産材市場を確立するためには国産材集成材を増産する必要があり,約300千m³/年規模のラミナ材製材工場が必要であると考えられる。(著者抄録)

シソーラス用語： *木材 ,  *製材工場 ,  層 ,  *規模 ,  価格 ,  販売経路 ,  集成材
準シソーラス用語： KD材 ,  *ビジネスモデル ,  ラミナ ,  ラミナ材 ,  *外材 ,  *国産材 ,  国産材製材工場 ,  最低規模 ,  *製材規模 ,  増産 ,  対応性 ,  費用

分類 (1件)： 木質材料の製造・加工一般  (FF05031B)

引用文献 (13件)：

• 藤村要 (2006) 森林誌研究1: 30.
• 国土交通省 (2008) 建築着工統計調査報告 (平成20年計分).
• 豆原義重 (2006) 森林誌研究1: 6.
• 日刊木材新聞社 (2004) 木材建材ウイクリーNo.1500: 8.
• 日刊木材新聞社 (2006) 平成18年10月12日付日刊木材新聞: 5.

タイトルに関連する用語 (5件)： 国産材 ,  製材工場 ,  ビジネス ,  モデル ,  研究